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| タイトル： | 特許公報(B2)_抗マラリア活性を有する新規化合物 |
| 出願番号： | 2000058736 |
| 年次： | 2007 |
| IPC分類： | C07D 493/08,A61K 31/357,A61P 33/06 |
特許情報キャッシュ
井原 正隆 高須 清誠 綿矢 有佑 金 惠淑 JP 3904364 特許公報(B2) 20070119 2000058736 20000303 抗マラリア活性を有する新規化合物 独立行政法人科学技術振興機構 503360115 廣田 雅紀 100107984 井原 正隆 高須 清誠 綿矢 有佑 金 惠淑 20070411 C07D 493/08 20060101AFI20070322BHJP A61K 31/357 20060101ALI20070322BHJP A61P 33/06 20060101ALI20070322BHJP JPC07D493/08 CA61K31/357A61P33/06 C07D493/08 A61K 31/357 CAplus(STN) REGISTRY(STN) IMAKURA, Yasuhiro et al.，Acid degradation products of qinghaosu and their structure-activity relationships，Heterocycles，１９９０年，31(6)，p.1011-1016 4 2001247575 20010911 14 20030723 榎本 佳予子 【０００１】【発明の属する技術分野】本発明は、抗マラリア活性を有する新規化合物及び該新規化合物を有効成分として含有する抗マラリア剤に関する。【０００２】【従来の技術】マラリアはハマダラカAnopheles spp.によってヒトからヒトに媒介され、蚊の唾液と共に胞子小体の形で人体に注入されたマラリア原虫は肝細胞内に入り、赤外型（組織型）原虫となって増殖し、１０〜１４日後に分裂小体となって流血中に感染し、栄養体、分裂体と成長する無性生殖をとおして増殖する。成熟した分裂体の中に植物の種子に相当する分裂小体ができ、これがこぼれて次の赤血球に入って再び無性生殖を繰り返す。一部の分裂小体は無性生殖をしないで雌雄の生殖母体となるが、ヒト体内ではそれ以上増殖できず、蚊の体内に入って初めて雌雄の生殖体となり接合して有性生殖を営む。いくつかの段階をへて胞子嚢に成熟するとその中に無数の胞子小体ができ、それが蚊の吸血時その唾液とともにヒトに感染する。ヒトに感染するマラリア原虫には熱帯熱、三日熱、卵形、及び四日熱マラリア原虫の４種類があるが、世界中で患者数２〜３億人、死者年間２〜３百万人と推定されている。近年、殺虫剤耐性の蚊やクロロキン耐性のマラリア原虫が出現し、対策が困難となっている。【０００３】従来、抗マラリア剤又は抗マラリア化合物としては、特開２０００−７６７３号公報記載の２個の複素環を含有するオルソ−縮合系の新規化合物や、特開平１１−２２８４４６号公報記載のＩＣＡＭ−１発現抑制作用を有する化合物を有効成分として含有する抗マラリア剤や、特開平１１−２２８４２２号公報記載の５′−ｏ−スルファモイル−２−クロロアデノシン等のヌクレオシド誘導体等を有効成分として含有する抗マラリア剤や、特開平１１−２２８４０８号公報記載のトリコテセン類等を有効成分として含有する抗マラリア剤や、特開平１０−２６５３８２号公報記載のシクロプロジギオシン等を有効成分とする抗マラリア剤や、特開平８−２３１４０１号公報記載のリミノフェナジンを有効成分として含有するマラリア予防又は治療薬や、特開平８−７３３５５号公報記載のキノリン誘導体等を有効成分として含有する抗マラリア薬耐性克服剤や、特開平８−５９４７１号公報記載の５−フルオロオロチン酸及びスルファモノメトキシンを有効成分とする抗マラリア剤や、特開平７−８２１６５号公報記載の黄耆、桂皮、地黄、芍薬、川きゅう、蒼朮、当帰、人参、茯苓及び甘草、又はこれらの抽出物を有効成分として含有する抗マラリア剤や、特開平６−１５７３０８号公報記載のテトラピロール誘導体等を有効成分とする抗マラリア剤や、特開平５−９７６６５号公報記載の１５−デオキシスパガリン等を有効成分とする抗マラリア剤等が知られている。【０００４】【発明が解決しようとする課題】マラリアは毎年２〜３億人に感染し、２〜３百万人が死亡している重大な感染症である。さらに、マラリアの特効薬として多用されてきたクロロキンに耐性をもつマラリア原虫の出現が深刻な問題となっており、有効な治療薬の開発が急務とされている。キク科植物から単離されるトリオキサ構造を持つアルテミシニンは、クロロキン耐性マラリア原虫に対して有効であり、現在、この天然由来の化合物が治療薬として使われている。しかしながら、アルテミシニンに対しても耐性を示すマラリア原虫がすでに現れており、このことがさらに問題となっている。本発明の課題は、抗マラリア活性を有する新規化合物及び該新規化合物を有効成分として含有する抗マラリア剤を提供することにある。【０００５】【課題を解決するための手段】本発明者らは、上記課題を解決するためにアルテミシニン類縁体の合成について鋭意研究し、分子内ディールス・アルダー反応によって合成した双環性のオレフィンより光酸素酸化反応を利用して合成した１２−ヒドロキシ−２−(１−メトキシカルボニルエチル)−５−オキソ−１０，１１，１３−トリオキサトリシクロ［７．２．０．０1,6］トリデカンが、非常に高い抗マラリア活性と選択毒性を示すことを見い出し、本発明を完成するに至った。【０００６】すなわち本発明は、次の一般式（Ｉ）［式中、Ｒ1は、水素原子又は分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基を表し、Ｒ2は、水素原子、分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基又は置換基を有してもよいアリール基を表し、Ｒ3は、酸素原子、硫黄原子、ＮＲ4（Ｒ4は水素原子もしくは分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基）又はＣＲ52（Ｒ5は互いに独立して水素原子もしくは分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基）］で示される化合物（請求項１）や、【０００７】【化５】【０００８】一般式（Ｉ）で示される化合物が、次式（II）で示される１２−ヒドロキシ−２−(１−メトキシカルボニルエチル)−５−オキソ−１０，１１，１３−トリオキサトリシクロ［７．２．０．０1,6］トリデカンであることを特徴とする請求項１記載の化合物（請求項２）に関する。【０００９】【化６】【００１０】また本発明は、次の一般式（Ｉ）［式中、Ｒ1は、水素原子又は分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基を表し、Ｒ2は、水素原子、分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基又は置換基を有してもよいアリール基を表し、Ｒ3は、酸素原子、硫黄原子、ＮＲ4（Ｒ4は水素原子もしくは分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基）又はＣＲ52（Ｒ5は互いに独立して水素原子もしくは分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基）］で示される化合物を有効成分として含有することを特徴とする抗マラリア剤（請求項３）や、【００１１】【化７】【００１２】一般式（Ｉ）で示される化合物が、次式（II）で示される１２−ヒドロキシ−２−(１−メトキシカルボニルエチル)−５−オキソ−１０，１１，１３−トリオキサトリシクロ［７．２．０．０1,6］トリデカンであることを特徴とする請求項３記載の抗マラリア剤（請求項４）に関する。【００１３】【化８】【００１４】【発明の実施の形態】本発明の一般式（Ｉ）で示される化合物中、Ｒ1は、水素原子又は分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基を表し、分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基としては、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基等を具体的に例示することができる。また、Ｒ2は、水素原子、分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基又は置換基を有してもよいアリール基を表し、分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基としては、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基等を、アリール基としては、フェニル基、トリル基、ナフチル基等をそれぞれ具体的に例示することができる。また、アリール基における置換基としては分枝を有してもよいＣ１〜６のアルキル基、分枝を有してもよいＣ１〜６のアルコキシ基等を例示することができる。【００１５】また、本発明の一般式（Ｉ）で示される化合物中、Ｒ3は、酸素原子、硫黄原子、ＮＲ4（Ｒ4は水素原子もしくは分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基）又はＣＲ52（Ｒ5は互いに独立して水素原子もしくは分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基）を表す。ＮＲ4におけるＲ4としては、水素原子、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基等を具体的に例示することができる。また、ＣＲ52におけるＲ5としては、水素原子、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基等を具体的に例示することができ、これら２つのＲ5は同一あるいは異なっていてもよい。【００１６】これら一般式（Ｉ）で示される化合物の中でも、優れた抗マラリア活性を有する式（II）で示される１２−ヒドロキシ−２−(１−メトキシカルボニルエチル)−５−オキソ−１０，１１，１３−トリオキサトリシクロ［７．２．０．０1,6］トリデカンが抗マラリア活性及び選択毒性の点で好ましい。【００１７】また、本発明の一般式（Ｉ）で示される化合物や、式（II）で示される１２−ヒドロキシ−２−(１−メトキシカルボニルエチル)−５−オキソ−１０，１１，１３−トリオキサトリシクロ［７．２．０．０1,6］トリデカンの製造方法は特に限定されるものではなく、例えば１，４−ブタンジオール誘導体から数工程の公知の合成反応を行い、合成したトリエンを、デス−マーティン（Dess-Martin）酸化、続く分子内ディールス・アルダー（Diels-Alder）反応により立体選択的にシスデカロンに変換し、次いで塩基処理した後に、一重項酸素酸化−空気酸化（Ｒｏｔｈの方法）に付すことでパーオキサイド体として得ることができる。【００１８】本発明化合物を、マラリア原虫類による感染症の予防、抑制及び治療に使用する場合、投与経路としては、経口、皮下注射、静脈注射、局所投与等のいずれでもよい。また、製剤としては、通常、製薬的に許容される担体、賦形剤、その他添加剤を用いて製造した散剤、錠剤、細粒剤、丸剤、カプセル剤、顆粒剤等の経口剤、点眼剤、注射剤、坐剤等の非経口剤を挙げることができる。製薬的に許容される担体や賦形剤、その他添加剤としては、グルコース、ラクトース、ゼラチン、マンニトール、でんぷんペースト、トリケイ酸マグネシウム、コーンスターチ、ケラチン、コロイド状シリカ等があり、さらには、安定剤、増量剤、着色剤及び芳香剤の様な補助剤を含有してもよい。これらの製剤は、各々当業者に公知慣用の製造方法により製造できる。また、１日当たりの投与量は、患者の症状、体重、年齢、性別等によって異なり一概に決定できないが、通常成人１日当り本発明化合物を０．１〜１０００ｍｇ、好ましくは１〜６００ｍｇを投与するのが好ましい。【００１９】【実施例】以下本発明を実施例に基づき説明するが、本発明の技術的範囲はこれら実施例により限定されるものではない。実施例１［１２−ヒドロキシ−２−(１−メトキシカルボニルエチル)−５−オキソ−１０，１１，１３−トリオキサトリシクロ［７．２．０．０1,6］トリデカンの製造］１２−ヒドロキシ−２−(１−メトキシカルボニルエチル)−５−オキソ−１０，１１，１３−トリオキサトリシクロ［７．２．０．０1,6］トリデカンを、（４Ｅ）−７−メチル−１−テトラヒドロピラノキシ−４，７−オクタジエン−６−オールを出発物質として合成した。なお、次式（１）に示す出発物質である（４Ｅ）−７−メチル−１−テトラヒドロピラノキシ−４，７−オクタジエン−６−オールは、文献（the Journal of Organic Chemistry,Vol.51,4023-4028,1986）記載の方法により合成した。【００２０】【化９】【００２１】実施例１−１［新規物質（４Ｅ）−７−メチル−６−プロパノイロキシ−１−テトラヒドロピラノキシ−４，７−オクタジエン−６−オールの合成］７．２６ｇの（４Ｅ）−７−メチル−１−テトラヒドロピラノキシ−４，７−オクタジエン−６−オール（１）と、７．４ｍｌのピリジンを塩化メチレン（６５ｍｌ）の溶液とする。これに、０℃で３．１ｍｌの塩化プロピオニルを滴下し、３０分撹拌した。その後、水を加えジエチルエーテルで抽出し、有機層を１０％の硫酸水素カリウム水溶液、及び飽和食塩水で洗浄後、無水硫酸マグネシウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して得られる残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、ヘキサン−酢酸エチル（１０：１ｖ／ｖ）溶出部より７．７４ｇの無色油状物質を収率８６％で得た。得られた物質の物性は以下のとおりであり、かかる物性に基づく化合物の構造式を式（２）に示す。【００２２】IR (neat) cm-1: 1740. 1H-NMR (300 MHz, CDCl3)δ: 1.15 (3H, t, J = 7.5 Hz), 1.47-1.76 (8H, m), 1.72 (3H, s), 2.10-2.20 (2H, m), 2.36 (2H, q, J = 7.5 Hz), 3.32-3.54 (4H, m), 3.68-3.90 (4H, m), 4.53-4.60 (1H, m), 4.88 (1H, s), 4.98 (1H, s), 5.45 (1H, dd, J = 14.5, 7.0 Hz), 5.57 (1H, d, J = 7.0 Hz), 5.75 (1H, dd, J = 14.5, 7.0 Hz). MS m/z: 295 (M+-1). 元素分析 Calcd for C17H28O4: C, 68.87; H, 9.52. Found : C, 69.02; H, 9.39.【００２３】【化１０】【００２４】実施例１−２［新規物質メチル（２Ｓ*，３Ｒ*，４Ｅ）−２，６−ジメチル−３−［３′−（テトラヒドロピラノキシ）プロピル］−ヘプタ−４，６−ジエノエートの合成］１．５１ｍｌのジイソプロピルアミンのＴＨＦ溶液（５０ｍｌ）に、０℃にて５．１ｍｌのブチルリチウムのヘキサン溶液（１．５４Ｍ）を滴下した後、０℃にて３０分、−７８℃で１時間撹拌した。これに、１．０ｇの上記で得られた化合物（２）のテトラヒドロフラン溶液（５ｍｌ）を１時間かけて滴下し、−７８℃で１時間撹拌した。その後、１．０３ｍｌのクロロトリメチルシランを加えて１時間撹拌し、徐々に室温まで昇温し２時間撹拌した。反応終了後、２ｍｌのメタノールを加え３０分間撹拌した。溶媒を留去して得られる残留物を重曹水で塩基性にして逆抽出し、得られる水層を１０％の硫酸水素カリウムで酸性にした後、酢酸エチルで抽出した。有機層を飽和食塩水で洗浄後、無水硫酸マグネシウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して得られる残留物にエーテル（３ｍｌ）を加え、０℃で過剰量のジアゾメタンのジエチルエーテル溶液を滴下し、１時間撹拌した。溶媒を減圧留去して得られる残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、ヘキサン−酢酸エチル（９：１ｖ／ｖ）溶出部より０．７６ｇの淡黄色油状物質を収率７２％で得た。得られた物質の物性は以下のとおりであり、かかる物性に基づく化合物の構造式を式（３）に示す。【００２５】IR (neat) cm-1: 1725. 1H-NMR (300 MHz, CDCl3)δ: 1.04 (3H, d, J = 6.6 Hz), 1.18-1.80 (9H, m), 1.79 (3H, s), 2.31-2.47 (2H, m), 3.27-3.39 (2H, m), 3.41-3.55 (2H, m), 3.64 (3H, s), 3.77-3.87 (2H, m), 4.54 (1H, br s), 4.86 (2H, br s), 5.28 (1H, dd, J = 15.7, 9.3 Hz), 6.11 (1H, d, J = 15.7 Hz). MS m/z: 310 (M+). 元素分析 Calcd for C18H30O4 : C, 69.64; H, 9.74. Found : C, 69.87; H, 10.04.【００２６】【化１１】【００２７】実施例１−３［新規物質メチル（２Ｓ*，３Ｒ*，４Ｅ）−３−（３′−ヒドロキシプロピル）−２，６−ジメチルヘプタ−４，６−ジエノエートの合成］０．１１ｇの上記で得られた化合物（３）のメタノール溶液（６ｍｌ）に室温にて３４ｍｇのトルエンスルホン酸・一水和物を加え、1時間撹拌した。その後、溶媒を減圧留去して得られた残留物に飽和重曹水を加え、酢酸エチルで抽出した。得られた有機層を飽和食塩水で洗浄後、無水硫酸マグネシウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して得られる残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、ヘキサン−酢酸エチル（２：１ｖ／ｖ）溶出部より７５．０ｍｇの無色油状物質を収率９４％で得た。得られた物質の物性は以下のとおりであり、かかる物性に基づく化合物の構造式を式（４）に示す。【００２８】IR (neat) cm-1 : 3400, 1740, 1610. 1H-NMR (300 MHz, CDCl3)δ: 1.08 (3H, d, J = 6.7 Hz), 1.30-1.83 (4H, m), 1.83 (3H, s), 2.24-2.45 (2H, m), 3.59-3.70 (2H, m), 3.68 (3H, s), 4.89 (2H, s), 5.27 (1H, dd, J = 15.7, 9.3 Hz), 6.10 (1H, dd, J = 15.7 Hz). MS m/z: 226 (M+). 元素分析 Calcd for C13H22O3 : C, 71.39; H, 9.59. Found : C, 71.12; H,9.75.【００２９】【化１２】【００３０】実施例１−４［新規物質メチル（２Ｓ*，３Ｒ*，４Ｅ）−３−（３′−ヒドロキシ−４−ペンテニル）−２，６−ジメチルヘプタ−４，６−ジエノエートの合成］２５３ｍｇの上記で得られた化合物（４）の塩化メチレン溶液（４ｍｌ）に、室温にて６３１ｍｇの重クロム酸ピリジニウム塩、及び０．７ｇの粉末状４Åのモレキュラーシーブを順次加え、１．５時間撹拌した。ジエチルエーテルで希釈し、１ｇのフロリジルを加え１０分撹拌した後、混合物をセライト濾過した。ろ液を減圧留去して、粗アルデヒドを黄色油状物として得た。この粗物質をテトラヒドロフラン溶液（３ｍｌ）にし、−７８℃で１．１ｍｌのビニルマグネシウムブロマイド−テトラヒドロフラン溶液（１．０Ｍ）を滴下し、２０分間撹拌した。その後、０℃にて飽和塩化アンモニウム水溶液を加えジエチルエーテルで抽出した。有機層を飽和食塩水で洗浄後、無水硫酸マグネシウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して得られる残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、ヘキサン−酢酸エチル（４：１ｖ／ｖ）溶出部より０．１８ｇの無色油状物質を収率６５％で得た。得られた物質の物性は以下のとおりであり、かかる物性に基づく化合物の構造式を式（５）に示す。【００３１】IR (neat) cm-1 : 3500, 1740, 1620. 1H-NMR (300 MHz, CDCl3)δ: 1.08 (3H, d, J = 6.9 Hz), 1.25-1.69 (4H, m), 1.82 (3H, s), 2.23-2.45 (2H, m), 3.67 (3H, s), 4.08 (1H, br s), 4.90 (2H, s), 5.10 (1H, d, J = 9.8 Hz), 5.21 (1H, d, J = 16.5 Hz) 5.29 (1H, dd, J = 9.0, 14.7 Hz), 5.76-5.90 (1H, m), 6.14 (1H, d, J = 14.7 Hz). MS m/z: 295 (M+-1). 元素分析 Calcd for C15H24O3 : C, 68.99; H, 9.80. Found : C, 68.92; H, 9.88.【００３２】【化１３】【００３３】実施例１−５［新規物質（１Ｒ*，２Ｒ*，６Ｒ*，１′Ｓ*）−２−（１′−メトキシカルボニルメチル）−９−メチルビシクロ［４．４．０］デカン−９−エン−５−オンの合成］デス・マーチン試薬（３２．８ｍｇ）の塩化メチレン溶液（１．０ｍｌ）に、上記で得られた化合物（５）（１２．１ｍｇ）の塩化メチレン溶液（０．５ｍｌ）を０℃で加え、室温にて２時間撹拌した。その後、飽和重曹水−２％のチオ硫酸ナトリウム水溶液（１：７ｖ／ｖ）に注ぎ、ジエチルエーテルで抽出した。有機層を水、及び飽和食塩水で洗浄後、無水硫酸マグネシウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して得られる残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、ヘキサン−酢酸エチル（６：１ｖ／ｖ）溶出部より９．４ｍｇの淡黄色油状物質を収率７８％で得た。得られた物質の物性は以下のとおりであり、かかる物性に基づく化合物の構造式を式（６）に示す。【００３４】IR (neat) cm-1 : 1720, 1705. 1H-NMR (500 MHz, CDCl3)δ: 1.22 (3H, d, J = 7.0 Hz), 1.47-1.56 (2H, m), 1.62 (3H, s), 1.85-1.94 (2H, m), 2.01-2.13 (2H, m), 2.24-2.45 (3H, m), 2.56 (1H, br s), 2.85 (1H, dt, J = 7.0 ,7.0 Hz), 3.64-3.75 (3H, m), 5.32 [1H, br s]. MS m/z: 250 (M+). HRMS m/z (M+) : Calcd for C15H22O3 : 250.1568. Found : 250.1530.【００３５】【化１４】【００３６】実施例１−６［新規物質（１Ｒ*，２Ｒ*，６Ｓ*）−２−（１′−メトキシカルボニルメチル）−９−メチルビシクロ［４．４．０］デカン−９−エン−５−オンの合成］９１ｍｇの上記で得られた化合物（６）のテトラヒドロフラン溶液（３ｍｌ）に、７３ｍｇの水素化ナトリウム（６０％のミネラルオイル懸濁）を０℃で加え、室温で３時間撹拌した。その後、水を加えた後ジエチルエーテルで抽出した。得られた有機層を、飽和食塩水で洗浄後、無水硫酸マグネシウムで乾燥した。溶媒を減圧留去し得られた残留物をシリカゲルクロマトグラフィーに付しヘキサン−酢酸エチル（５：１ｖ／ｖ）溶出部より、９０ｍｇの式（６）で示される前記化合物と、次式（７）で示される化合物との混合物を無色油状物として得た［化合物（６）：化合物（７）＝１：１．２］。さらなる生成を行わず、次の反応に用いた。【００３７】【化１５】【００３８】実施例１−７［本発明の新規物質１２−ヒドロキシ−２−（１−メトキシカルボニルエチル）−５−オキソ−１０，１１，１３−トリオキサトリシクロ［７．２．０．０1,6］トリデカンの合成］上記で得られた混合物［化合物（６）及び化合物（７）］のうちの３０ｍｇをアセトン溶液（２０ｍｌ）とした溶液に０．９ｍｇのメチレンブルーを加え、酸素気流下、１００Ｗタングステンランプ光を室温で２４時間照射する。その後、溶媒を減圧留去し、ジエチルエーテルを加えた後メチレンブルーをろ過により除去し、濾液を減圧留去する。得られた淡黄色油状物を石油エーテル（６ｍｌ）の懸濁液とし、トリフルオロ酢酸（０．０１ｍｌ）を加え、室温で空気雰囲気下、２４時間放置する。その後、石油エーテル溶解物を減圧留去し、得られた残渣をシリカゲルクロマトグラフィーに付しヘキサン−酢酸エチル（６：１ｖ／ｖ）溶出部より、１．８ｍｇの無色油状物を収率５％で得た。得られた物質の物性は以下のとおりであり、かかる物性に基づく化合物の構造式は式（II）に示されるものであった。【００３９】IR (neat) cm-1: 1710, 1730. 1H-NMR (500 MHz, CDCl3)δ: 1.20 (3H, d, J = 7.0 Hz), 1.22-1.84 (4H, m), 1.86-1.89 (1H, m), 1.91 (3H, s), 2.05-2.20 (2H, m), 2.27-2.38 (2H, m), 2.54-2.61 (2H, m), 2.78 (1H, dd), 3.68-3.71 (1H, s), 3.69 (3H, s), 5.80 (1H, s). MS m/z: 314 (M+).【００４０】実施例２［抗マラリア活性と選択毒性の測定］実施例１で得られた式（II）で示される本発明の化合物１２−ヒドロキシ−２−（１−メトキシカルボニルエチル）−５−オキソ−１０，１１，１３−トリオキサトリシクロ［７．２．０．０1,6］トリデカンの抗マラリア活性と選択毒性を測定した。抗マラリア活性については５０％阻害濃度の測定により、また選択毒性については化学療法係数（選択毒性）の算定により評価した。【００４１】実施例２−１［熱帯熱マラリア原虫の培養］抗マラリア活性の測定には、供試マラリア原虫として、熱帯熱マラリア原虫であるP. Falciparum FCR-3 strain（ＡＴＣＣ３０９３２）及びP. Falciparum Honduras-1 strain（ＡＴＣＣ３０９３５）を用いた。また、供試培地として、ろ過滅菌したＲＰＭＩ１６４０培地をｐＨ７．４に調整し、ヒト血清を１０％となるように添加した培地を用いた。上記熱帯熱マラリア原虫の培養はＯ2濃度５％、ＣＯ2濃度５％、Ｎ2濃度９０％、温度は３６．５℃で行った。ヘマトクリット値（赤血球浮遊液中に占める赤血球の体積の割合）は５％にして用いた。培養開始時の熱帯熱マラリア原虫の初期感染率は０．１％とした。２４穴培養プレートを用いて培養し、培地は毎日交換し、感染率４％で植継ぎを行った。感染率は薄層塗抹標本を作成し、元来マラリア検査のため開発されたギムザ染色あるいはＤｉｆｆ−Ｑｉｃｋ染色を行った後、顕微鏡（油浸、１０００×）下で計測し、熱帯熱マラリア原虫感染率を下記式から算出した。【００４２】【数１】【００４３】実施例２−２［熱帯熱マラリア原虫増殖阻害試験］培養した熱帯熱マラリア原虫感染赤血球を遠心分離で集め、血清を含む培地で洗浄した後、非感染赤血球を加え、初期感染率０．３％の熱帯熱マラリア原虫培養液を調製した。このときのヘマトクリット値は３％とした。試験に用いる式（II）で示される本発明の化合物、及び３種類の陽性対照薬（キニーネ、アルテミシニン、アルテスナート、メフロキン）を滅菌水、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ、以下同じ）、あるいはジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ、以下同じ）に溶解し、所定濃度のサンプル溶液を調製した。２４穴培養プレートにサンプル溶液を５〜１０μｌずつ加えた。サンプル溶液はデュープリケート（duplicate）あるいはトリプリケート（triplicate）にとった。コントロールは滅菌水、ＤＭＦ、あるいはＤＭＳＯを１ウェル当たり１０μｌ加えた。次に、初期感染率０．３％調製した上記熱帯熱マラリア原虫培養液を９９０〜９９５μｌずつ加え、静かにピペッティングを行い培地に一様に懸濁させた。培養プレートはＣＯ2−Ｏ2−Ｎ2（５％，５％，９０％）インキュベーター中で７２時間培養した後、それぞれのウェルについて薄層塗抹標本を作成し、ギムザ染色あるいはＤｉｆｆ−Ｑｉｃｋ染色を行った後、顕微鏡（油浸、１０００×）下で計測し、試験液添加群及びコントロールの熱帯熱マラリア原虫感染率を算出した。上記で求めた熱帯熱マラリア原虫感染率から次式によって増殖阻害率を算出し、５０％増殖阻害濃度（ＥＣ50）を求めた。【００４４】【数２】【００４５】実施例２−３［マウスＦＭ３Ａ細胞増殖阻害試験］マウス乳癌由来ＦＭ３Ａ細胞の野生株であるＦ２８−７株を用いた。培地はＥＳ培地に非動化した胎児牛血清を２％となるように添加し、ＣＯ2濃度５％、３７℃で培養した。この条件下でのＦＭ３Ａ細胞Ｆ２８−７株の倍加時間は約１２時間であった。前培養を行い、対数増殖期に入った細胞を５×１０4ｃｅｌｌｓ／ｍｌになるように培地で希釈する。サンプル溶液は上記実施例２−２と同じものを用いた。２４穴培養プレートにサンプル溶液を５〜１０μｌずつ加えた（培地等を加えると最終濃度は１×１０-4〜１×１０-5Ｍとなった）。サンプル溶液はデュープリケートあるいはトリプリケートにとり、コントロールとして滅菌水、ＤＭＦ、あるいはＤＭＳＯを１０μｌ加えたウェルも同時に用意した。次に、用意しておいた培養細胞浮遊液を９９０から９９５μｌずつ加え、静かにピペッティングを行い培地に一様に懸濁させた。４８時間培養した後、それぞれのウェルについて細胞数をセルコントローラー（ＣＣ−１０８；Toa. Medical Electrics社製）で計数し、下記式により増殖率を算出し、５０％増殖阻害率（ＩＣ50）を算出した。細胞増殖阻害活性は、サンプル溶液を添加したウェルの細胞数及びコントロールの細胞数から算出した。これにより、サンプルの細胞毒性を評価した。【００４６】【数３】【００４７】試験例２−４［薬効判定］熱帯熱マラリア原虫とマウスＦＭ３Ａ細胞に対するサンプルのＥＣ50値、ＩＣ50値からサンプルの抗マラリア作用を評価する。熱帯熱マラリア原虫に対する選択毒性の指標として用いられる化学療法係数を下記式により算出し、薬効判定を行った。【００４８】【数４】【００４９】本発明化合物及び陽性対象薬についての熱帯熱マラリア原虫とマウスＦＭ３Ａ細胞に対するサンプルのＥＣ50値、ＩＣ50値、並びに化学療法係数を表１に示す。表１の結果から、本発明化合物は、毒性が低く、極めて優れたマラリア原虫増殖阻害活性を有していることがわかった。【００５０】【表１】【００５１】【発明の効果】本発明の抗マラリア活性を有する新規化合物は、薬剤耐性を有する熱帯熱マラリア原虫の成育を３．９×１０-8モル濃度で阻止し、マウスのＦＡ３Ａ細胞との比較によって、１，０００倍以上の選択毒性を示すことから、抗マラリア剤として極めて有用である。 一般式（Ｉ）［式中、Ｒ1は、水素原子又は分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基を表し、Ｒ2は、水素原子、分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基又は置換基を有してもよいアリール基を表し、Ｒ3は、酸素原子、硫黄原子、ＮＲ4（Ｒ4は水素原子もしくは分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基）又はＣＲ52（Ｒ5は互いに独立して水素原子もしくは分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基）］で示される化合物。 一般式（Ｉ）で示される化合物が、次式（II）で示される１２−ヒドロキシ−２−(１−メトキシカルボニルエチル)−５−オキソ−１０，１１，１３−トリオキサトリシクロ［７．２．０．０1,6］トリデカンであることを特徴とする請求項１記載の化合物。 一般式（Ｉ）［式中、Ｒ1は、水素原子又は分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基を表し、Ｒ2は、水素原子、分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基又は置換基を有してもよいアリール基を表し、Ｒ3は、酸素原子、硫黄原子、ＮＲ4（Ｒ4は水素原子もしくは分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基）又はＣＲ52（Ｒ5は互いに独立して水素原子もしくは分枝を有してもよいＣ１〜Ｃ６のアルキル基）］で示される化合物を有効成分として含有することを特徴とする抗マラリア剤。 一般式（Ｉ）で示される化合物が、次式（II）で示される１２−ヒドロキシ−２−(１−メトキシカルボニルエチル)−５−オキソ−１０，１１，１３−トリオキサトリシクロ［７．２．０．０1,6］トリデカンであることを特徴とする請求項３記載の抗マラリア剤。