生命科学関連特許情報
| タイトル： | 特許公報(B2)_メチン系色素とその用途 |
| 出願番号： | 2008504974 |
| 年次： | 2014 |
| IPC分類： | C09B 23/00,C07D 209/60,B41M 5/26,G11B 7/244 |
特許情報キャッシュ
段王 保文 土岐 雅彦 矢野 賢太郎 相澤 恭 JP 5426158 特許公報(B2) 20131206 2008504974 20061107 メチン系色素とその用途 株式会社林原 397077760 段王 保文 土岐 雅彦 矢野 賢太郎 相澤 恭 JP PCT/JP2006/304913 20060313 20140226 C09B 23/00 20060101AFI20140206BHJP C07D 209/60 20060101ALI20140206BHJP B41M 5/26 20060101ALI20140206BHJP G11B 7/244 20060101ALI20140206BHJP JPC09B23/00 LC09B23/00 MC07D209/60B41M5/26 YG11B7/24 516 Ｃ０９Ｂ ２３／００ Ｃ０７Ｄ ２０９／６０ Ｂ４１Ｍ ５／２６ Ｇ１１Ｂ ７／２４４ ＣＡｐｌｕｓ／ＲＥＧＩＳＴＲＹ（ＳＴＮ） 特開２００４−０５３７９９（ＪＰ，Ａ） 特開平１１−０５８９６１（ＪＰ，Ａ） 特開平０３−２５４９９１（ＪＰ，Ａ） Justus Liebigs Annalen der Chemie，１９７６年，No.6，p.1039-1059 Tetrahedron，１９６０年，Vol.9，p.111-115 3 JP2006322149 20061107 WO2007105336 20070920 73 20091104 松本 直子 この発明は、新規なメチン系色素とその用途に関するものであり、とりわけ、２つのインドレニン環が、それぞれの３位の炭素原子を介して、２価の連結基によって結合してなるビスインドレニン骨格を有するメチン系色素に関するものである。 情報化時代の到来に伴い、紫外乃至赤外領域の光を吸収する有機化合物の需要が急増している。その用途は、今や、フィルター用材におけるがごとく、有機化合物が光を吸収し、遮断する性質を利用する用途から、有機化合物を介して光のエネルギーを積極的に利用する情報記録、太陽光発電などの用途へと広がることとなった。 斯かる用途へ適用される有機化合物が具備すべき特性としては、紫外乃至赤外領域における吸光特性、耐光性が良好であること、溶剤への溶解性が良好であること、そして、用途に応じた熱特性を発揮することなどが挙げられる。これまでに提案された代表的な有機化合物としては、例えば、アントラキノン系色素、フタロシアニン系色素、メチン系色素としてのシアニン色素、スチリル色素などが挙げられるけれども（例えば、特開平１−１１６６１１号公報、特開２００２−２０２５９２号公報、特開２００３−１６７３４３号公報、特開平１１−５８９６１号公報、特開２００３−２３１３５９号を参照）、このうち、アントラキノン系色素は吸光特性に難があり、また、フタロシアニン系色素については、吸光特性、溶剤への溶解性ともに難があるとされている。これまで、メチン系色素は、置換基の導入、色素骨格の２量化等により、吸光特性、溶解性の改善が試行されてきたものの、依然として吸光特性、溶解性に加えて、耐光性、熱特性等の性能までも満足するものは数少ないのが現状である。 ところで、情報記録の分野では、マルチメディア時代の到来に伴い、ＣＤ−Ｒ、ＤＶＤ−Ｒ、追記型ブルーレイディスク（以下、ＢＤ−Ｒと略記する）やＨＤＤＶＤ−Ｒなどの光記録媒体が脚光を浴びている。光記録媒体は、光磁気記録媒体、相変化記録媒体、カルコゲン酸化物光記録媒体、及び有機系光記録媒体に大別することができる。 このうち、有機系光記録媒体は、通常、メチン系色素を２，２，３，３−テトラフルオロ−１−プロパノール（以下、「ＴＦＰ」と略記する。）などの有機溶剤に溶解し、溶液をポリカーボネートの基板に塗布し、乾燥して記録層を形成した後、金、銀、銅などの金属による反射層及び紫外線硬化樹脂などによる保護層を順次密着させて形成することによって作製される。有機系光記録媒体は、読取光や自然光などの環境光によって記録層が変化し易いという欠点はあるものの、吸光材料としてのメチン系色素を溶液にして直接基板に塗布することによって記録層を構成し得ることから、光記録媒体を低廉に作製できる利点がある。 有機系光記録媒体における緊急の課題は、マルチメディア時代に対応するためのさらなる記録密度の高密度化と情報記録速度の高速化である。さらなる高密度化のためには、記録及び再生光の短波長化が推進されている。一方、さらなる高速化のためには、より感度の高いメチン系色素を用いることが望ましいものの、メチン系色素の高感度化にともなって、再生信号の時間方向の揺らぎ（ジッタ−）の増加や、光安定性（耐光性）の低下をともなう傾向がある。今後のさらなる高速化に対応すべく、従来公知のメチン系色素を斯かる光記録媒体へ適用したのでは、高速で情報を記録するために充分な感度、ジッタ−及び光安定性を保つことが困難となりつつある。 斯かる状況に鑑み、この発明は、紫外乃至赤外領域の光を吸収し、耐光性と溶剤への溶解性に優れ、かつ、有機化合物が適用される用途に応じた熱特性を兼備する新規な有機化合物を提供することによって、上記したごとき用途において、吸光材料として選択し得る有機化合物の幅を広げることを課題とする。 さらに、この発明の課題は、斯かる有機化合物を含んでなる光記録媒体を提供することにある。 さらに、この発明の課題は、斯かる有機化合物を製造するために有用な中間体とその製造方法を提供することにある。 本発明者が、従来、耐光性、熱特性に難があるとされていたメチン系色素に着目し、鋭意研究し、検索したところ、２つのインドレニン環が、それぞれの３位の炭素原子を介して、２価の連結基によって結合してなるビスインドレニン骨格を含んでなるメチン系色素は、耐光性に優れ、紫外乃至赤外領域の光を効率良く吸収するとともに、諸種の有機溶剤において実用上支障のない溶解性を発揮し、熱特性にも優れていることを見出した。然して、斯かるメチン系色素は、紫外乃至赤外領域の光を吸収することによって、これを遮断したり、紫外乃至赤外領域における光のエネルギーを利用する新規な吸光材料として、斯かる性質を具備するメチン系色素を必要とする多種多様の用途において有利に用い得るものであることが判明した。 さらに、斯かるメチン系色素を光記録媒体に適用することにより、良好な感度を有しながら、耐光性及びジッタ−に優れる記録特性を発揮できることを見出した。 すなわち、この発明は、２つのインドレニン環が、それぞれの３位の炭素原子を介して、２価の連結基によって結合してなるビスインドレニン骨格を含んでなるメチン系色素を提供することによって前記課題を解決するものである。 とりわけ、この発明は、好ましい実施態様として、一般式１で表される原子団を含んでなるメチン系色素を提供することによって前記課題を解決するものである。一般式１： （一般式１において、Ｚ１及びＺ２はそれぞれ独立に芳香環を表し、それらの芳香環は置換基を有していてもよい。Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に水素原子又は適宜の置換基を表す。Ｒ３及びＲ４は、互いに同じか異なる炭化水素基を表し、それらの炭化水素基は置換基を有していてもよい。Ｌは２価の連結基を表し、その連結基は置換基を有していてもよい。Ｑ１及びＱ２は、それぞれ独立に他端側に芳香環基、複素環基、又はアミノ基を有するモノメチン鎖又はポリメチン鎖を表し、それらのモノメチン鎖又はポリメチン鎖は置換基及び／又は環状基を有していてもよい。） さらに、この発明は、好ましい実施態様として、一般式２で表される原子団を含んでなるメチン系色素を提供することによって前記課題を解決するものである。一般式２： （一般式２において、Ｚ１乃至Ｚ４はそれぞれ独立に芳香環を表し、それらの芳香環は置換基を有していてもよい。Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、それぞれ独立に水素原子又は適宜の置換基を表す。Ｒ３、Ｒ４、Ｒ９及びＲ１０は互いに同じか異なる炭化水素基を表し、それらの炭化水素基は置換基を有していてもよい。また、Ｒ５乃至Ｒ８における置換基、又はＲ９及びＲ１０における炭化水素基のうちの２つが、２価の連結基により連結されていてもよい。Ｌは２価の連結基を表し、その連結基は置換基を有していてもよい。Ｊ１及びＪ２は、それぞれ独立にモノメチン鎖又はポリメチン鎖を表し、それらのモノメチン鎖及びポリメチン鎖は置換基及び／又は環状構造を有していてもよい。Ｙ１及びＹ２は、それぞれ独立に炭素原子又はヘテロ原子を表し、Ｙ１及び／又はＹ２がヘテロ原子である場合、Ｒ５乃至Ｒ８の一部又は全部が存在しない。） さらに、この発明は、斯かるメチン系色素を含んでなる光記録媒体を提供することによって前記課題を解決するものである。 さらに、この発明は、斯かるメチン系色素を製造するための有用な中間体としての、一般式３で表されるインドレニン化合物を提供することによって前記課題を解決するものである。一般式３： （一般式３において、Ｚ１及びＺ２はそれぞれ独立に芳香環を表し、それらの芳香環は置換基を有していてもよい。Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に水素原子又は適宜の置換基を表す。Ｌは２価の連結基を表し、その連結基は置換基を有していてもよい。） さらに、この発明は、一般式４で表されるジケトン化合物と、一般式５で表される１種又は２種のヒドラジン化合物を反応させる工程を経由する、インドレニン化合物の製造方法を提供することによって前記課題を解決するものである。一般式４： （一般式４において、Ｌは一般式３におけるＬに対応する２価の連結基を表し、その連結基は置換基を有していてもよい。）一般式５： （一般式５において、Ｚ５は一般式３に対応する芳香環Ｚ１又はＺ２を表し、それらの芳香環は置換基を有していてもよい。） この発明は、紫外乃至赤外領域の光を実質的に吸収する、新規なメチン系色素の創製と、その産業上有用な特性の発見に基づくものである。ビスインドレニン骨格を有する、この発明によるメチン系色素のうち、トリメチン系色素の溶液状態における吸収スペクトルである。ビスインドレニン骨格を有する、従来公知のトリメチン系色素の溶液状態における吸収スペクトルである。実施例で用いた光記録媒体の概略図である。符号の説明 １ 基板 ２ 記録層 ３ 反射層 ４ 保護層 既述したとおり、この発明は、２つのインドレニン環が、それぞれの３位の炭素原子を介して、２価の連結基によって結合してなるビスインドレニン骨格を含んでなるメチン系色素に関するものである。 この発明でいうビスインドレニン骨格とは、２つのインドレニン環が、それぞれの３位の炭素原子を介して、２価の連結基によって結合してなるものを意味する。この発明によるメチン系色素は、文献未記載の新規な化合物であり、いかなるメチン系色素であろうとも、２つのインドレニン環が、それぞれの３位の炭素原子を介して、２価の連結基によって結合してなるビスインドレニン骨格を含んでなるものである限り、程度の差はあるにしても、この発明において有利に用いることができる。 この発明によるメチン系色素としては、ビスインドレニン骨格が、置換基を１又は複数有することのあるモノメチン鎖又はジメチン鎖、トリメチン鎖、テトラメチン鎖、ペンタメチン鎖、ヘキサメチン鎖、ヘプタメチン鎖、アザメチン鎖などのポリメチン鎖の一端側と結合してなり、斯かるメチン鎖の他端側に、置換基を１又は複数有することのある芳香環、複素環又はアミノ基を結合してなるものが挙げられる。 斯かるメチン系色素における芳香環としては、ベンゼン環を基本単位とする単環式又は多環式芳香環、例えば、ベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環、フェナントレン環などが挙げられる。また、斯かるメチン系色素における複素環としては、イミダゾリン環、イミダゾール環、ベンゾイミダソール環、α−ナフトイミダゾール環、β−ナフトイミダゾール環、インドール環、イソインドール環、インドレニン環、イソインドレニン環、ベンゾインドレニン環、ピリジノインドレニン環、オキサゾリン環、オキサゾール環、イソオキサゾール環、ベンゾオキサゾール環、ピリジノオキサゾール環、α−ナフトオキサゾール環、β−ナフトオキサゾール環、セレナゾリン環、セレナゾール環、ベンゾセレナゾール環、α−ナフトセレナゾール環、β−ナフトセレナゾール環、チアゾリン環、チアゾール環、イソチアゾール環、ベンゾチアゾール環、α−ナフトチアゾール環、β−ナフトチアゾール環、テルラゾリン環、テルラゾール環、ベンゾテルラゾール環、α−ナフトテルラゾール環、β−ナフトテルラゾール環、さらには、アクリジン環、アントラセン環、イソキノリン環、イソピロール環、イミダゾキノキサリン環、インダンジオン環、インダゾール環、インダリン環、オキサジアゾール環、カルバゾール環、キサンテン環、キナゾリン環、キノキサリン環、キノリン環、クロマン環、シクロヘキサンジオン環、シクロペンタンジオン環、シンノリン環、チオジアゾール環、チオオキサゾリドン環、チオフェン環、チオナフテン環、チオバルビツール酸環、チオヒダントイン環、テトラゾール環、トリアジン環、ナフタレン環、ナフチリジン環、ピペラジン環、ピラジン環、ピラゾール環、ピラゾリン環、ピラゾリジン環、ピラゾロン環、ピラン環、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、ピリリウム環、ピロリジン環、ピロリン環、ピロール環、フェナジン環、フェナントリジン環、フェナントレン環、フェナントロリン環、フタラジン環、プテリジン環、フラザン環、フラン環、プリン環、ベンゾオキサジン環、ベンゾピラン環、モルホリン環、ロダニン環などが挙げられる。また、斯かるメチン系色素におけるアミノ基としては、例えば、フェニルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ｐ−メトキシフェニルアミノ基、メチルアミノ基、ジメチルアミノ基、エチルアミノ基、ジエチルアミノ基などが挙げられる。 この発明によるメチン系色素は、斯かるメチン鎖と芳香環、複素環、又はアミノ基の組み合わせによるものであり、具体的には、例えば、シアニン色素、スチリル色素、メロシアニン色素、オキソノール色素、アズレニウム色素、スクアリリウム色素、ピリリウム色素、チオピリリウム色素、フェナントレン色素、アミノビニル色素などの色素を挙げることができる。 用途にもよるけれども、特に好ましいメチン系色素としては、例えば、一般式１で表される原子団を含んでなるものが挙げられる。一般式１： 一般式１において、Ｚ１及びＺ２はそれぞれ独立に芳香環を表し、それらの芳香環は置換基を有していてもよい。Ｚ１及びＺ２における芳香環としては、ベンゼン環を基本単位とする単環式又は多環式の、例えば、ベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環、フェナントレン環などから選択される。この発明の目的を逸脱しない範囲で、斯かる芳香環は置換基を１又は複数有していてもよく、個々の置換基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、イソプロペニル基、１−プロペニル基、２−プロペニル基、２−プロピニル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、２−ブテニル基、１，３−ブタジエニル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、１−メチルペンチル基、２−メチルペンチル基、２−ペンテン−４−イニル基などの脂肪族炭化水素基、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘキセニル基などの脂環式炭化水素基、フェニル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、キシリル基、メシチル基、ｏ−クメニル基、ｍ−クメニル基、ｐ−クメニル基、ビフェニリル基などの芳香族炭化水素基、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ペンチルオキシ基、フェノキシ基などのエーテル基、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロポキシカルボニル基、アセトキシ基、ベンゾイルオキシ基などのエステル基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジイソプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、ジペンチルアミノ基などのアミノ基、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、ヨード基などのハロゲン基、ヒドロキシ基、カルボキシ基、シアノ基、ニトロ基、さらには、これらの組合わせによる置換基が挙げられる。 一般式１におけるＲ１及びＲ２は、それぞれ独立に水素原子又は適宜の置換基を表す。Ｒ１及びＲ２における置換基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、イソプロペニル基、１−プロペニル基、２−プロペニル基、２−プロピニル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、２−ブテニル基、１，３−ブタジエニル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、１−メチルペンチル基、２−メチルペンチル基、２−ペンテン−４−イニル基などの脂肪族炭化水素基、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘキセニル基などの脂環式炭化水素基、フェニル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、キシリル基、メシチル基、ｏ−クメニル基、ｍ−クメニル基、ｐ−クメニル基、ビフェニリル基などの芳香族炭化水素基、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ペンチルオキシ基、フェノキシ基などのエーテル基、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロポキシカルボニル基、アセトキシ基、ベンゾイルオキシ基などのエステル基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジイソプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、ジペンチルアミノ基などのアミノ基、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、ヨード基などのハロゲン基、ヒドロキシ基、カルボキシ基、シアノ基、ニトロ基、さらには、これらの組合わせによる置換基が挙げられる。 一般式１におけるＲ３及びＲ４は、互いに同じか異なる炭化水素基を表し、それらの炭化水素基は置換基を有していてもよい。Ｒ３及びＲ４における炭化水素基としては、炭素数１から２０まで、通常、炭素数１乃至８の、例えば、メチル基、エチル基、ビニル基、エチニル基、プロピル基、イソプロピル基、イソプロペニル基、１−プロペニル基、２−プロペニル基、２−プロピニル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、２−ブテニル基、１，３−ブタジエニル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、１−メチルペンチル基、２−メチルペンチル基、２−ペンテン−４−イニル基、ヘキシル基、イソヘキシル基、５−メチルヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基などが挙げられ、斯かる脂肪族炭化水素基における水素原子は、その１又は複数が、例えば、フェニル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、キシリル基、メシチル基、ｏ−クメニル基、ｍ−クメニル基、ｐ−クメニル基などの芳香族炭化水素基、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ペンチルオキシ基、フェノキシ基、ベンジルオキシ基などのエーテル基、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、ヨード基などのハロゲン基、さらには、カルボキシ基、ニトロ基、シアノ基などによって置換されていてもよい。 一般式１におけるＬは２価の連結基を表し、その連結基は置換基を有していてもよい。この発明でいう２価の連結基とは、上記したごときインドレニン環同士を連結するための、二つの結合部位を有する置換基を意味する。個々の２価の連結基としては、例えば、メチレン基、エチレン基、ビニレン基、トリメチレン基、プロピレン基、プロペニレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基、オクタメチレン基などの脂肪族炭化水素基、シクロブチレン基、シクロペンチレン基、シクロヘキシレン基、シクロヘプチレン基、シクロオクチレン基、シクロヘキセニレン基、シクロヘキサジエニレン基などの脂環式炭化水素基、ｏ−フェニレン基、ｍ−フェニレン基、ｐ−フェニレン基、ジフェニレン基、ナフチレン基、１，２−フェニレンジメチレン基、１，３−フェニレンジメチレン基、１，４−フェニレンジメチレン基、１，４−フェニレンジエチレン基、メチレンジフェニレン基、エチレンジフェニレン基などの芳香族炭化水素基、オキシ基、カルボニル基などの酸素を含む特性基、メチレンジオキシ基、エチレンジオキシ基などのエーテル基、オキサリル基、マロニル基、スクシニル基、グルタリル基、アジポイル基、スペロイル基、ｏ−フタロイル基、ｍ−フタロイル基、ｐ−フタロイル基などのアシル基、チオ基、チオカルボニル基などの硫黄を含む特性基、イミノ基、アゾ基などの窒素を含む特性基、シクロペンチレンジメチレン基、シクロヘキシレンジメチレン基などのシクロアルキレンジアルキレン基、メチレンジシクロヘキシレン基、エチレンジシクロヘキシレン基などのアルキレンジシクロアルキレン基、さらには、それらの組合わせによるものが挙げられる。このうち、メチン系色素の合成し易さと、有機溶剤に対するメチン系色素の溶解性の点で、２価の連結基の鎖長が炭素原子などの構成原子の数に換算して２０個未満、詳細には、１乃至１０個、より詳細には、３乃至８個のものが好ましい。なお、斯かる２価の連結基は、この発明の目的を逸脱しない範囲で、その水素原子の１又は複数が、例えば、アミノ基、カルボキシ基、シアノ基、ニトロ基、ハロゲン基、ヒドロキシ基などによって置換されていてもよい。 一般式１におけるＱ１及びＱ２は、それぞれ独立に他端側に芳香環、複素環、又はアミノ基を有するモノメチン鎖又はポリメチン鎖を表し、それらのモノメチン鎖又はポリメチン鎖は置換基及び／又は環状基を有していてもよい。 Ｑ１及びＱ２における芳香環としては、ベンゼン環を基本単位とする単環式又は多環式の、例えば、ベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環、フェナントレン環などから選択される。この発明の目的を逸脱しない範囲で、斯かる芳香環は置換基を１又は複数有していてもよく、個々の置換基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、イソプロペニル基、１−プロペニル基、２−プロペニル基、２−プロピニル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、２−ブテニル基、１，３−ブタジエニル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、１−メチルペンチル基、２−メチルペンチル基、２−ペンテン−４−イニル基などの脂肪族炭化水素基、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘキセニル基などの脂環式炭化水素基、フェニル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、キシリル基、メシチル基、ｏ−クメニル基、ｍ−クメニル基、ｐ−クメニル基、ビフェニリル基などの芳香族炭化水素基、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ペンチルオキシ基、フェノキシ基などのエーテル基、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロポキシカルボニル基、アセトキシ基、ベンゾイルオキシ基などのエステル基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジイソプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、ジペンチルアミノ基などのアミノ基、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、ヨード基などのハロゲン基、ヒドロキシ基、カルボキシ基、シアノ基、ニトロ基、さらには、これらの組合わせによる置換基が挙げられる。 Ｑ１及びＱ２における複素環としては、窒素原子、酸素原子、硫黄原子、セレン原子及びテルル原子などの周期律表における第１５族又は第１６族の元素から選ばれるヘテロ原子を１又は複数含んでなる単環式若しくは多環式の、例えば、イミダゾリン環、イミダゾール環、ベンゾイミダソール環、α−ナフトイミダゾール環、β−ナフトイミダゾール環、インドール環、イソインドール環、インドレニン環、イソインドレニン環、ベンゾインドレニン環、ピリジノインドレニン環、オキサゾリン環、オキサゾール環、イソオキサゾール環、ベンゾオキサゾール環、ピリジノオキサゾール環、α−ナフトオキサゾール環、β−ナフトオキサゾール環、セレナゾリン環、セレナゾール環、ベンゾセレナゾール環、α−ナフトセレナゾール環、β−ナフトセレナゾール環、チアゾリン環、チアゾール環、イソチアゾール環、ベンゾチアゾール環、α−ナフトチアゾール環、β−ナフトチアゾール環、テルラゾリン環、テルラゾール環、ベンゾテルラゾール環、α−ナフトテルラゾール環、β−ナフトテルラゾール環、さらには、アクリジン環、アントラセン環、イソキノリン環、イソピロール環、イミダゾキノキサリン環、インダンジオン環、インダゾール環、インダリン環、オキサジアゾール環、カルバゾール環、キサンテン環、キナゾリン環、キノキサリン環、キノリン環、クロマン環、シクロヘキサンジオン環、シクロペンタンジオン環、シンノリン環、チオジアゾール環、チオオキサゾリドン環、チオフェン環、チオナフテン環、チオバルビツール酸環、チオヒダントイン環、テトラゾール環、トリアジン環、ナフタレン環、ナフチリジン環、ピペラジン環、ピラジン環、ピラゾール環、ピラゾリン環、ピラゾリジン環、ピラゾロン環、ピラン環、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、ピリリウム環、ピロリジン環、ピロリン環、ピロール環、フェナジン環、フェナントリジン環、フェナントレン環、フェナントロリン環、フタラジン環、プテリジン環、フラザン環、フラン環、プリン環、ベンゾオキサジン環、ベンゾピラン環、モルホリン環、ロダニン環などが挙げられる。斯かる複素環は、この発明の範囲を逸脱しない範囲で、置換基を１又は複数有していてもよく、個々の置換基としては、前述した、芳香環におけるのと同一の置換基が挙げられる。 Ｑ１及びＱ２におけるアミノ基としては、例えば、フェニルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ｐ−メトキシフェニルアミノ基、メチルアミノ基、ジメチルアミノ基、エチルアミノ基、ジエチルアミノ基などが挙げられる。 Ｑ１及びＱ２におけるポリメチン鎖としては、例えば、トリメチン鎖、ペンタメチン鎖、ヘプタメチン鎖などの、奇数個のメチン基が連なってなるポリメチン鎖、ジメチン鎖、テトラメチン鎖、ヘキサメチン鎖などの、偶数個のメチン基が連なってなるポリメチン鎖、又はアザメチン鎖などのポリメチン鎖から選択される。斯かるモノメチン鎖又はポリメチン鎖は置換基及び／又は環状基を有していてもよく、置換基の例としては、例えば、メチル基、トリフルオロメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基などの脂肪族炭化水素基、メトキシ基、トリフルオロメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基などのエーテル基、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、ヨード基などのハロゲン基、ジフェニルアミノ基、ｐ−メトキシジフェニルアミノ基などのアミノ基、さらには、ニトロ基、シアノ基などが挙げられ、また、環状基としては、例えば、シクロペンテン環、シクロペンタジエン環、シクロヘキセン環、シクロヘキサジエン環、シクロヘプテン環、シクロオクテン環、シクロオクタジエン環、ベンゼン環などが挙げられる。 さらに好ましいメチン系色素としては、例えば、一般式２で表される原子団を有するものが挙げられる。一般式２： 一般式２において、Ｚ１乃至Ｚ４はそれぞれ独立に芳香環を表し、それらの芳香環は置換基を有していてもよい。Ｚ１及至Ｚ４における芳香環としては、ベンゼン環を基本単位とする単環式又は多環式の、例えば、ベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環、フェナントレン環などから選択される。この発明の目的を逸脱しない範囲で、斯かる芳香環は置換基を１又は複数有していてもよく、個々の置換基としては、一般式１におけるのと同一の置換基が挙げられる。 一般式２におけるＹ１及びＹ２は炭素原子又はヘテロ原子を表し、ヘテロ原子の例としては、例えば、窒素原子、酸素原子、硫黄原子、セレン原子、テルル原子などの周期律表における第１５族及び第１６族の原子が挙げられる。なお、Ｙ１及びＹ２における炭素原子は、例えば、エチレン基やビニレン基などの２個の炭素原子を主体とする原子団であってもよい。また、一般式１におけるＹ１及びＹ２は互いに同じものであっても異なるものであってもよい。 一般式２におけるＲ１、Ｒ２、Ｒ５乃至Ｒ８は、それぞれ独立に水素原子又は適宜の置換基を表す。Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５乃至Ｒ８における置換基としては、例えば、一般式１におけるＲ１及びＲ２と同一のものが挙げられる。なお、一般式２において、Ｙ１及び／又はＹ２がヘテロ原子である場合、Ｒ５乃至Ｒ８の一部又は全部が存在しないこととなる。 一般式２におけるＲ３、Ｒ４、Ｒ９及びＲ１０は、互いに同じか異なる炭化水素基を表し、それらの炭化水素基は置換基を有していてもよい。Ｒ３、Ｒ４、Ｒ９及びＲ１０における炭化水素基としては、例えば、一般式１におけるＲ３及びＲ４と同一のものが挙げられる。 なお、一般式２において、Ｒ５乃至Ｒ８における置換基、又はＲ９及びＲ１０における炭化水素基のうちの２つが、例えば、メチレン基、エチレン基、ビニレン基、トリメチレン基、プロピレン基、プロペニレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基、オクタメチレン基などの脂肪族炭化水素基、シクロブチレン基、シクロペンチレン基、シクロヘキシレン基、シクロヘプチレン基、シクロオクチレン基、シクロヘキセニレン基、シクロヘキサジエニレン基などの脂環式炭化水素基、ｏ−フェニレン基、ｍ−フェニレン基、ｐ−フェニレン基、ジフェニレン基、ナフチレン基、１，２−フェニレンジメチレン基、１，３−フェニレンジメチレン基、１，４−フェニレンジメチレン基、１，４−フェニレンジエチレン基、メチレンジフェニレン基、エチレンジフェニレン基などの芳香族炭化水素基、オキシ基、カルボニル基などの酸素を含む特性基、メチレンジオキシ基、エチレンジオキシ基などのエーテル基、オキサリル基、マロニル基、スクシニル基、グルタリル基、アジポイル基、スペロイル基、ｏ−フタロイル基、ｍ−フタロイル基、ｐ−フタロイル基などのアシル基、チオ基、チオカルボニル基などの硫黄を含む特性基、イミノ基、アゾ基などの窒素を含む特性基、シクロペンチレンジメチレン基、シクロヘキシレンジメチレン基などのシクロアルキレンジアルキレン基、メチレンジシクロヘキシレン基、エチレンジシクロヘキシレン基などのアルキレンジシクロアルキレン基、さらには、それらの組合わせによるものなどの２価の連結基によって結合していてもよい。 一般式２におけるＬは、一般式１におけるＬに対応する２価の連結基を表し、その連結基は置換基を有していてもよい。個々の２価の連結基としては、一般式１におけるのと同一のものを挙げることができる。 一般式２におけるＪ１及びＪ２は、モノメチン鎖又はポリメチン鎖を表す。個々のポリメチン鎖としては、例えば、トリメチン鎖、ペンタメチン鎖、ヘプタメチン鎖などの、奇数個のメチン基が連なってなるポリメチン鎖、または、ジメチン鎖、テトラメチン鎖、ヘキサメチン鎖などの、偶数個のメチン基が連なってなるポリメチン鎖から選択される。斯かるモノメチン鎖又はポリメチン鎖は、置換基及び／又は環状基を有していてもよい。 モノメチン鎖又はポリメチン鎖の置換基の例としては、例えば、メチル基、トリフルオロメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基などの脂肪族炭化水素基、メトキシ基、トリフルオロメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基などのエーテル基、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロペンテニル基、シクロヘキシル基、シクロヘキセニル基などの脂環式炭化水素基、フェニル基、ナフチル基などの芳香族炭化水素基、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、ヨード基などのハロゲン基、ジフェニルアミノ基、ｐ−メトキシジフェニルアミノ基などのアミノ基、ピペリジノ基、モルホリノ基などの複素環基、ニトロ基、シアノ基、さらには、それらの組合わせによる置換基が挙げられる。また、ポリメチン鎖における環状構造としては、例えば、環状構造がエチレン性二重結合などの不飽和結合を少なくとも一つ有し、かつ、その不飽和結合がポリメチン鎖の一部として電子共鳴する、例えば、シクロペンテン環、シクロペンタジエン環、シクロヘキセン環、シクロヘキサジエン環、シクロヘプテン環、シクロオクテン環、シクロオクタジエン環、ベンゼン環などが挙げられ、これらは、いずれも、上記したごとき、ポリメチン鎖におけると同様の置換基を有していてもよい。 この発明のメチン系色素が対イオンを必要とする場合、斯かる対イオンは、有機溶剤におけるメチン系色素の溶解度やガラス状態における安定性を勘案しながら適宜のものとすればよく、通常、弗素イオン、塩素イオン、臭素イオン、沃素イオン、過塩素酸イオン、過沃素酸イオン、六弗化燐酸イオン、六弗化アンチモン酸イオン、六弗化錫酸イオン、硝酸イオン、燐酸イオン、硼弗化水素酸イオン、四弗硼素酸イオンなどの無機酸アニオン、サリチル酸、ｐ−ヒドロキシサリチル酸、チオシアン酸イオン、ベンゼンスルホン酸イオン、ナフタレンスルホン酸イオン、ナフタレンジスルホン酸イオン、ｐ−トルエンスルホン酸イオン、アルキルスルホン酸イオン、ベンゼンスルホン酸イオン、アルキルカルボン酸イオン、トリハロアルキルカルボン酸イオン、アルキル硫酸イオン、トリハロアルキル硫酸イオン、ニコチン酸イオンなどの有機酸アニオン、アゾ系、ビスフェニルジチオール系、チオカテコールキレート系、チオビスフェノレートキレート系、ビスジオール−α−ジケトン系などの有機金属錯体アニオン、さらには、ビストリフルオロメチルスルホニルイミド、ペンタフルオロエチルスルホニルイミドなどのビスアルキルスルホニルイミド系から選択する。 なお、一般式１乃び一般式２で表されるメチン系色素において、構造上、シス／トランス異性体、鏡像異性体などの異性体が存在する場合には、いずれの異性体もこの発明に包含されるものとする。 この発明によるメチン系色素は、いずれも、紫外領域乃至赤外領域、詳細には、３００ｎｍより長波長、より詳細には、波長３５０乃至８５０ｎｍ付近に主たる吸収極大を有し、吸収極大波長における分子吸光係数（以下、吸収極大波長における分子吸光係数を「ε」と略記することがある。）も１．０×１０５以上、通常、１．５×１０５以上と著しく大きいうえに、分解点が高く、耐熱性が大きい特徴がある。したがって、これらのメチン系色素化合物は、書込光として波長４０５ｎｍ付近のレーザー光を用いる、例えば、ＢＤ−Ｒ及びＨＤＤＶＤ−Ｒなどの記録容量が片面あたり１５乃至２３．３ＧＢの高密度光記録媒体、さらには、波長６３５乃至６６０ｎｍのレーザー光を用いるＤＶＤ−Ｒ、及び波長７８０ｎｍ付近のレーザー光を用いるＣＤ−Ｒなどの光記録媒体において極めて有利に用いることができる。 ここで、ビスインドレニン骨格を有するこの発明のメチン系色素のうち、化学式２で表されるトリメチン系色素は、溶液状態において、図１に見られるがごとき可視吸収スペクトルを示す。図１の可視吸収スペクトルに示されるように、斯かるトリメチン系色素は、波長５５０ｎｍ及び６００ｎｍ付近にそれぞれ吸収極大を有し、それらの吸収極大の長波長側において波長６３５乃至６６０ｎｍ付近の書込光を実質的に吸収する。一方、ビスインドレニン骨格を有する、化学式６７で表される従来公知のトリメチン系色素は、溶液状態において、図２に見られるがごとき可視吸収スペクトルを示す。両者を比較すると、吸収波形の違いが見られる。これは、インドレニン環における窒素原子を介して、２価の連結基により結合されたビスインドレニン骨格を有する、従来公知のトリメチン系色素と比較して、この発明によるトリメチン系色素は、ビスインドレニン骨格が、インドレニン環における３位の炭素原子を介して、２価の連結基により結合されていることにより、メチン系色素の２量体構造であるＨ会合体を容易に形成するためと推定される。したがって、この発明によるメチン系色素の吸収極大は、従来公知のメチン系色素と比べ、やや短波長側にシフトすることとなる。 この発明によるメチン系色素の具体例としては、例えば、化学式１乃至化学式４５で表されるものが挙げられる。化学式１：化学式２：化学式３：化学式４：化学式５化学式６：化学式７：化学式８：化学式９：化学式１０：化学式１１：化学式１２：化学式１３：化学式１４：化学式１５：化学式１６：化学式１７：化学式１８：化学式１９：化学式２０：化学式２１：化学式２２：化学式２３：化学式２４：化学式２５：化学式２６：化学式２７：化学式２８：化学式２９：化学式３０：化学式３１：化学式３２：化学式３３：化学式３４：化学式３５：化学式３６：化学式３７：化学式３８：化学式３９：化学式４０：化学式４１：化学式４２：化学式４３：化学式４４：化学式４５： この発明によるメチン系色素は諸種の方法により合成できるけれども、経済性を重視するのであれば、活性メチン基と適宜の脱離基との求核置換反応を利用する方法が好適である。この方法によって一般式１で表される原子団を有するメチン系色素を合成する場合には、例えば、一般式１に対応するＺ１及びＺ２、Ｒ１乃至Ｒ４、並びにＬを有する一般式６で表される化合物と、Ｑ１及び／又はＱ２に由来する、適宜の脱離基を有する芳香族化合物又は複素化合物とを反応させるか、或いは、一般式１に対応するＺ１及びＺ２、Ｒ１乃至Ｒ４、並びにＬを有する一般式７で表される化合物と、Ｑ１及び／又はＱ２に由来する、芳香族化合物又は複素化合物とを反応させることによって、この発明によるメチン系色素を所望量得ることができる。一般式６：一般式７： また、斯かる方法によって一般式２で表される原子団を有するメチン系色素を合成する場合には、例えば、一般式６で表される原子団を有する化合物と、一般式２に対応するＺ３、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ９、及びＹ１を有する一般式８で表される原子団を有する化合物及び／又は一般式２に対応するＺ４、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ１０、及びＹ２を有する一般式９で表される原子団を有する化合物とを反応させるか、あるいは、一般式７で表される原子団を有する化合物と、一般式２に対応するＺ３、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ９、及びＹ１を有する一般式１０で表される化合物及び／又は一般式２に対応するＺ４、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ１０、及びＹ２を有する一般式１１で表される化合物を反応させることによって、この発明によるメチン系色素を所望量得ることができる。なお、一般式６乃至１１におけるＸ１−及びＸ２―は、例えば、弗素イオン、塩素イオン、臭素イオン、沃素イオン、弗素酸イオン、塩素酸イオン、臭素酸イオン、沃素酸イオン、過塩素酸イオン、過沃素酸イオン、燐酸イオン、六弗化燐酸イオン、六弗化アンチモン酸イオン、六弗化錫酸イオン、硼弗化水素酸イオン、四弗硼素酸イオンなどの無機酸イオン、チオシアン酸イオン、ベンゼンスルホン酸イオン、ナフタレンスルホン酸イオン、ナフタレンジスルホン酸イオン、ベンゼンカルボン酸イオン、アルキルカルボン酸イオン、トリハロアルキルカルボン酸イオン、アルキル硫酸イオン、トリハロアルキル硫酸イオン、ニコチン酸イオン、テトラシアノキノジメタンイオンなどの有機酸イオン、ビストリフルオロメチルスルホニルイミド、ペンタフルオロエチルスルホニルイミドなどのビスアルキルスルホニルイミドイオンをはじめとする適宜の陰イオンを表す。また、一般式７乃至９におけるＭは適宜の脱離基であって、通常、アニリノ基、ｐ−トルイジノ基、ｐ−メトキシアニリノ基、ｐ−エトキシカルボニルアニリノ基、Ｎ−アセチルアニリノ基などのアニリン又はアニリン誘導体の１価基、或いはメルカプト基、メチルチオ基、エチルチオ基、３−スルホニルプロピル基、４−スルホニルブチル基などの含硫特性基が採用される。ｎは０乃至３の整数を表す。一般式８：一般式９：一般式１０：一般式１１： 合成に当たっては、反応容器に一般式６で表される化合物と、一般式８及び／又は一般式９で表される化合物か、あるいは、一般式７で表される化合物と一般式１０及び／又は一般式１１で表される化合物をそれぞれ適量とり、必要に応じて、適宜溶剤に溶解し、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウム、アンモニア、トリエチルアミン、ピペリジン、ピリジン、ピロリジン、アニリン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジエチルアニリンなどの塩基性化合物、塩酸、硫酸、硝酸、酢酸、トリフルオロ酢酸、ｐ−トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸などの酸性化合物、塩化アルミニウム、塩化亜鉛、塩化錫、四塩化チタンなどのルイス酸性化合物を加えた後、加熱環流などにより加熱・撹拌しながら周囲温度か周囲温度を上回る温度で反応させる。 溶剤としては、例えば、ペンタン、ヘキサン、シクロヘキサン、オクタン、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの炭化水素類、四塩化炭素、クロロホルム、１，２−ジクロロベンゼン、１，２−ジブロモベンゼン、トリクロロエチレン、テトラクロロエチレン、クロロベンゼン、ブロモベンゼン、α−ジクロロベンゼンなどのハロゲン化物、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、１−ブタノール、２−ブタノール、イソブチルアルコール、イソペンチルアルコール、シクロヘキサノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、２−メトキシエタノール、２−エトキシエタノール、フェノール、ベンジルアルコール、クレゾール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、グリセリンなどのアルコール類及びフェノール類、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン、１，４−ジオキサン、アニソール、１，２−ジメトキシエタン、ジエチレングリコールジメチルエーテル、ジシクロヘキシル−１８−クラウン−６などのエーテル類、酢酸、無水酢酸、トリクロロ酢酸、トリフルオロ酢酸、無水プロピオン酸、酢酸エチル、炭酸ブチル、炭酸エチレン、炭酸プロピレン、ホルムアミド、Ｎ−メチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルアセトアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、ヘキサメチル燐酸トリアミドなどの酸及び酸誘導体、アセトニトリル、プロピオニトリル、スクシノニトリル、ベンゾニトリルなどのニトリル類、ニトロメタン、ニトロベンゼンなどのニトロ化合物、ジメチルスルホキシド、スルホランなどの含硫化合物、水などが挙げられ、必要に応じて、これらは組み合わせて用いられる。 溶剤を用いる場合、一般に、溶剤の量が多くなると反応の効率が低下し、反対に、少なくなると、均一に加熱・撹拌するのが困難になったり、副反応が起こり易くなる。したがって、溶剤の量を質量比で原料化合物全体の１００倍まで、通常、５乃至５０倍にするのが望ましい。原料化合物の種類や反応条件などにもよるけれども、反応は１０時間以内、通常、０．５乃至５時間で完結する。反応の進行は、例えば、薄層クロマトグラフィー、ガスクロマトグラフィー、高速液体クロマトグラフィーなどの汎用の方法によってモニターすることができる。この発明によるメチン系色素は、この方法によるか、この方法に準じて所望量を製造することができる。反応の進行は、例えば、薄層クロマトグラフィー、ガスクロマトグラフィー、高速液体クロマトグラフィーなどの汎用の方法によってモニターすることができる。 ここで、一般式６及び一般式７で表される化合物は、本発明による一般式３で表されるインドレニン化合物を経由して、例えば、速水正明監修、『感光色素』、１９９７年１０月１７日、産業図書株式会社発行、２４乃至３０頁などに記載された方法に準じて得ることができる。同様に、一般式８、一般式９、一般式１０及び一般式１１で表される化合物は、例えば、速水正明監修、『感光色素』、１９９７年１０月１７日、産業図書株式会社発行、２４乃至３０頁などに記載された方法に準じて得ることができる。一般式３： 本発明による一般式３で表されるインドレニン化合物は、一般式４で表されるジケトン化合物と、一般式５で表される１種又は２種以上のヒドラジン化合物を反応させる工程を経由して得ることができる。一般式４：一般式５： なお、一般式３で表されるインドレニン化合物において、構造上、鏡像異性体などの異性体が存在する場合には、いずれの異性体もこの発明に包含されるものとする。 この発明によるインドレニン化合物の具体例としては、例えば、化学式４６乃至化学式５３で表されるものが挙げられる。これらは、いずれも、本発明によるメチン系色素を製造するための中間体として機能する。化学式４６：化学式４７：化学式４８：化学式４９：化学式５０：化学式５１：化学式５２：化学式５３： 斯かるインドレニン化合物の合成にあたっては、反応容器に一般式４及び一般式５で表される化合物をそれぞれ適量とり、必要に応じて、適宜溶剤に溶解し、さらに酢酸ナトリウム、酢酸カリウム、炭酸カリウム、炭酸カルシウム、トリエチルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリン、ピペリジン、モルホリン、ピリジン、１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］−７−ウンデセンなどの塩基性化合物を添加した後、加熱還流などにより加熱・撹拌しながら周囲温度か周囲温度を上回る温度で反応させる。溶剤としては、上述したような、この発明によるメチン系色素化合物の合成におけると同様の溶剤を用いることができる。原料化合物の種類や反応条件にもよるけれども、反応は１０時間以内、通常、５時間以内に完結する。反応の進行は、例えば、薄層クロマトグラフィー、ガスクロマトグラフィー、高速液体クロマトグラフィーなどの汎用の方法によってモニターすることができる。 斯くして得られるメチン系色素及びインドレニン化合物は、用途によっては反応混合物のまま用いられることもあるけれども、通常、使用に先だって、溶解、分液、傾斜、濾過、抽出、濃縮、薄層クロマトグラフィー、カラムクロマトグラフィー、ガスクロマトグラフィー、高速液体クロマトグラフィー、蒸留、昇華、結晶化などの類縁化合物を精製するための汎用の方法により精製され、必要に応じて、それらの方法は組み合わせて適用される。メチン系色素及びインドレニン化合物の種類や用途にもよるけれども、高純度の有機色素化合物を必要とする、例えば、情報記録や太陽光発電などへ適用する場合には、使用に先だって、例えば、蒸留、昇華、結晶化などの方法により精製しておくのが望ましい。 さて、この発明によるメチン系色素は、既述したとおり、溶液状態において３００ｎｍより長波長域、通常、波長３５０乃至８５０ｎｍ付近に主たる吸収極大を有し、吸収極大波長における分子吸光係数（以下、吸収極大波長における分子吸光係数を「ε」と略記することがある。）も１．０×１０５以上、通常、１．５×１０５以上と著しく大きいことから、斯かる波長域の光を効率良く吸収する。しかも、この発明によるメチン系色素は、例えば、情報記録、太陽光発電をはじめとする諸分野で頻用される、例えば、アミド系、アルコール系、ケトン系、ニトリル系、ハロゲン系の有機溶剤に対して実用上支障のない溶解性を発揮するうえに、その多くが約２００℃以上の分解点を示す。周知のとおり、有機化合物における分解点は熱特性の重要な指標の一つとされており、分解点が高いものほど熱安定性が大きいとされている。然して、この発明のメチン系色素は、紫外乃至赤外領域の光を吸収することによって、これを遮断したり、紫外乃至赤外領域における光のエネルギーを利用する吸光材料として、例えば、情報記録、太陽光発電、電気機械器具、電気通信器具、光学器具、衣料、建寝装用品、保健用品、農業資材をはじめとする多種多様の用途において極めて有用である。ちなみに、メチン系色素などの有機化合物の分解点は、例えば、汎用の示差走査熱量分析（以下、「ＤＳＣ分析」と略記する。）により決定することができる。 すなわち、この発明によるメチン系色素は、情報記録の用途においては、紫外域乃至赤外域の光を吸収し、光カード、製版、熱転写記録、感熱記録、ホログラム記録などに用いられる重合性化合物や重合開始剤などを増感することによって、重合を促進するための光増感剤又は光熱交換剤として有用である。光増感剤としての別の用途としては、例えば、太陽光発電の分野において、この発明によるメチン系色素を色素増感型湿式太陽電池の半導体電極へ担持せしめるときには、短波長の可視光に対する半導体電極の感度が向上し、太陽電池の光電変換効率を著明に改善することができる。この発明によるメチン系色素は、自然光、人工光などの環境光に対して実用上支障のない耐光性を発揮することから、この発明によるメチン系色素を光増感剤として用いる太陽電池は、長時間用いても、光増感剤に起因する起電力の低下を招来し難い実益がある。 電気通信器具、電気機械器具、光学器具の用途においては、この発明によるメチン系色素をフィルター用材として、例えば、撮像管、半導体受光素子、光ファイバー、映像表示機器用前面部材などへ適用するときには、紫外乃至赤外領域の光に由来する雑音や、輻射される熱線などにより周囲の温度が上昇するのを抑制したり、視感度を所望のレベルに調節することができる実益がある。フィルター用材としての別の用途としては、農業資材において、例えば、温室用のガラス板や、シート若しくはフィルム状に形成したビニルハウス用プラスチック基材へ塗布することによって、果樹、穀物、野菜、花卉をはじめとする観賞植物、園芸植物、食用植物、薬用植物などの有用植物へ到達する光の波長分布を調節し、植物の生長を制御することができる。 以上の用途に加えて、この発明によるメチン系色素と、必要に応じて、紫外領域、可視領域及び／又は赤外領域の光を吸収する他の材料の１又は複数とともに、遮光剤、熱線遮断剤、断熱剤、保温蓄熱剤などとして衣料一般、とりわけ、保温蓄熱繊維や、紫外線、可視光、赤外線などによる偵察に対して擬装性能を有する繊維を用いる衣料や、衣料以外の、例えば、ケースメント、シャーリング、ドレープ、プリーツ、プリント、ベネチアン・ブラインド、レース、ローマン・シェード、ロール・スクリーン、シャッター、のれん、毛布、布団、布団地、布団カバー、シーツ、座布団、枕、枕カバー、クッション、マット、カーペット、寝袋、窓ガラス、建造物、車輌、電車、船舶、航空機などの内外装材、ウインドガラスなどの建寝装用品、紙おむつ、おむつカバー、眼鏡、モノクル、ローネットなどの保健用品、靴の中敷き、靴の内張り地、鞄地、風呂敷、傘地、パラソル、ぬいぐるみ、照明装置、サングラス、サンバイザー、サンルーフ、電子レンジ、オーブンなどの覗き窓、さらには、これらの物品を包装、充填又は収容するための包装用材、充填用材、容器などに用いるときには、望ましくない温度変化や、可視光が病因となる眼精疲労、視細胞の老化、白内障をはじめとする生物や物品の障害や不都合を防止したり、低減することができるだけではなく、物品の色度、色調、色彩、風合などを整えたり、物品から反射したり透過する光を所望のレベルに維持したり、整えることができる実益がある。なお、この発明のメチン系色素は、可視光を吸収する従来公知の有機化合物と同様に、改竄防止用インキ、改竄・偽造防止用バーコードインキ、吸光インキ、吸光塗料、写真やフィルムの位置決め用マーキング剤、プラスチックをリサイクルする際の仕分け用染色剤、ＰＥＴボトルを成形加工する際のプレヒーティング助剤、さらには、可視光に感受性があるとされている腫瘍一般を治療するための医薬品の有効成分や、有効成分の働きを助ける成分として有用である。 この発明によるメチン系色素は、自然光、人工光などの環境光に対して著明な耐光性を有するけれども、この発明によるメチン系色素を上記した用途へ供するに当たって、例えば、レーザー光などの照射に伴って発生することある一重項酸素などによるメチン系色素の退色、劣化、変性、変質、分解などを抑制する目的で、必要に応じて、いわゆる、耐光性改善剤（クエンチャー）の１又は複数を併用する実施態様を除外するものでは決してない。この発明によるメチン系色素と併用する耐光性改善剤としては、例えば、同じ出願人による再公表特許ＷＯ００／０７５１１１号公報、社団法人色材協会編集、『色材工学ハンドブック』、初版、１，２７４乃至１，２８２頁、株式会社朝倉書店、１９８９年、１１月２５日発行、深海正博ら『染料と薬品』、第３７巻、第７号、１８５乃至１９７頁（１９９２年）などに記載されているアミン化合物、カロチン化合物、スルフィド化合物、フェノール化合物や、アセチルアセトナートキレート系、サリチルアルデヒドオキシム系、ジインモニウム系、ジチオール系、チオカテコールキレート系、チオビスフェノレートキレート系、ビスジチオ−α−ジケトンキレート系、ホルマザン系の無機錯体キレート錯体、有機金属錯体をはじめとする金属錯体が挙げられ、必要に応じて、それらは組み合わせて用いられる。このうち、この発明によるメチン系色素の耐光性を著明に改善する点と、この発明によるメチン系色素との混合状態において、良好なアモルファス固体を実現する点で、ホルマザン系、ジチオール系の金属錯体が特に好ましい。用途にもよるけれども、併用する耐光性改善剤の量としては、メチン系色素に対して、通常、１質量％以上、好ましくは、３乃至３０質量％の範囲で加減する。耐光性改善剤を併用する場合、この発明のメチン系色素は、あらかじめ耐光性改善剤と均一に混合し、液状、半固状又は固状の組成物の形態で目的とする物品へ適用するか、あるいは、物品におけるメチン系色素と耐光性改善剤との配合割合が所定の範囲になるように加減しながら、それぞれを液状、半固状又は固状にて目的とする物品へ個別に適用する。 この発明によるインドレニン化合物は、既述したとおり、この発明のメチン系色素を製造するための中間体として有用である。さらに、斯かるインドレニン化合物は、紫外領域の光、通常、波長２００乃至３５０ｎｍの光を吸収するので、紫外線吸収剤として、例えば、コンピューターモニター、テレビスクリーンなどの光学ディスプレーにおける紫外線カットフィルター、感熱紙、感圧紙などにおける電子供与性染料、自動車塗装用塗料、家屋外装用塗料、被覆電線用塗料、磁性塗料などの塗料、ボールペン、万年筆、ドットプリンター、複写機用トナー、インクジェット、永久マーカー、乾燥消去マーカー、新聞印刷、雑誌印刷、レーザージェットプリンターなどにおけるインキ、窓、眼鏡用レンズ及び双眼鏡、ゴーグル、ハンドシールド、コンタクトレンズ、眼内レンズなどの眼用装置において極めて有用である。 ところで、この発明のメチン系色素は、紫外領域乃至赤外領域、通常、波長３００ｎｍより長波長域、詳細には、波長３５０乃至８５０ｎｍ、より詳細には、波長３５０乃至４５０ｎｍ付近、６３０乃至６８０ｎｍ、及び７５０乃至８００ｎｍの光を実質的に吸収するうえに、自然光や人工光などの環境光に対する耐光性が大きいので、書込光として波長８００ｎｍ以下のレーザー光、とりわけ、波長３５０乃至４５０ｎｍ付近のレーザー光を用いる、例えば、ＢＤ−Ｒ及びＨＤ ＤＶＤ−Ｒなどの記録容量が片面あたり１５乃至２３．３ＧＢの高密度光記録媒体、波長６３０乃至６８０ｎｍ付近のレーザー光を用いるＤＶＤ−Ｒ、及び波長７５０乃至８００ｎｍ付近のレーザー光を用いるＣＤ−Ｒなどの光記録媒体の記録層を構成するための吸光材料として特に有用である。 そこで、この発明のメチン系色素の光記録媒体における用途について説明すると、この発明のメチン系色素は、光記録媒体に用いるに際して特殊な処理や操作を必要としないことから、この発明による光記録媒体は従来公知の光記録媒体に準じて作製することができる。すなわち、吸光材料としてのこの発明のメチン系色素の１又は複数に、必要に応じて、記録層における反射率や光吸収率を調節すべく他の吸光材料の１又は複数を含有せしめたり、光記録媒体の作製作業や性能を改善すべく汎用の耐光性改善剤、バインダー、分散剤、難燃剤、滑剤、帯電防止剤、界面活性剤、可塑剤などを１又は複数添加したうえで有機溶剤に溶解し、溶液を噴霧法、浸漬法、ローラー塗布法、回転塗布法などにより基板の片面に均一に塗布し、乾燥させて記録層となる吸光材料による薄膜を形成した後、必要に応じて、反射率が４５％以上、望ましくは、５５％以上になるように真空蒸着法、化学蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法などにより金、銀、銅、白金、アルミニウム、コバルト、錫、ニッケル、鉄、クロムなどの金属か、あるいは、汎用の有機系反射層用材による記録層に密着する反射層を形成したり、傷、埃、汚れなどから記録層を保護する目的で、難燃剤、安定剤、帯電防止剤などを含有せしめた紫外線硬化樹脂や熱硬化樹脂などを回転塗布し、光照射するか加熱して硬化させることによって反射層に密着する保護層を形成する。 耐光性改善剤としては、例えば、ニトロソジフェニルアミン、ニトロソアニリン、ニトロソフェノール、ニトロソナフトールなどのニトロソ化合物や、テトラシアノキノジメタン化合物、ジインモニウム塩、ビス［２´−クロロ−３−メトキシ−４−（２−メトキシエトキシ）ジチオベンジル］ニッケル（商品名『ＮＫＸ−１１９９』、株式会社林原生物化学研究所製造）、アゾ色素金属錯体、ホルマザン金属錯体などの金属錯体が用いられ、必要に応じて、これらは適宜組合せて用いられる。望ましい耐光性改善剤はニトロソ化合物やホルマザン金属錯体を含んでなるものであり、特に望ましいのは、同じ特許出願人による特開２０００−３４４７５０号公報（発明の名称「フェニルピリジルアミン誘導体」）に開示されたフェニルピリジルアミン骨格を有するニトロソ化合物か、あるいは、再公表特許ＷＯ００／０７５１１１号公報（発明の名称「ホルマザン金属錯体」）に開示された、ホルマザン骨格における５位の位置にピリジン環を有し、かつ、３位の位置にピリジン環若しくはフラン環が結合してなるホルマザン化合物又はその互変異性体の１又は複数を配位子とする、例えば、ニッケル、亜鉛、コバルト、鉄、銅、パラジウムなどとの金属錯体を含んでなるものである。斯かる耐光性改善剤と併用するときには、有機溶剤におけるこの発明のメチン系色素の溶解性を低下させたり、望ましい光特性を実質的に損なうことなく、読取光や環境光などへの露光によるメチン系色素の劣化、退色、変色、変性などの望ましくない変化を効果的に抑制することができる。配合比としては、通常、メチン系色素１モルに対して、耐光性改善剤を０．０１乃至５モル、望ましくは、０．１乃至１モルの範囲で加減しながら含有せしめる。 この発明のメチン系色素は、諸種の有機溶剤において実用上全く支障のない溶解性を発揮するので、メチン系色素を基板に塗布するための有機溶剤にも制限がない。したがって、この発明による光記録媒体の作製にあっては、例えば、光記録媒体の作製に頻用されるＴＦＰか、あるいは、ヘキサン、シクロヘキサン、メチルシクロヘキサン、ジメチルシクロヘキサン、エチルシクロヘキサン、イソプロピルシクロヘキサン、ｔｅｒｔ−ブチルシクロヘキサン、オクタン、シクロオクタン、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの炭化水素類、四塩化炭素、クロロホルム、１，２−ジクロロエタン、１，２−ジブロモエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエチレン、クロロベンゼン、ブロモベンゼン、α−ジクロロベンゼンなどのハロゲン化物、メタノール、エタノール、２，２，２−トリフルオロエタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、１−メトキシ−２−プロパノール、１−エトキシ−２−プロパノール、１−ブタノール、１−メトキシ−２−ブタノール、３−メトキシ−１−ブタノール、４−メトキシ−１−ブタノール、イソブチルアルコール、ペンチルアルコール、イソペンチルアルコール、シクロヘキサノール、２−メトキシエタノール（メチルセロソルブ）、２−エトキシエタノール（エチルセロソルブ）、２−イソプロポキシ−１−エタノール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、グリセリン、フェノール、ベンジルアルコール、クレゾール、ジアセトンアルコールなどのアルコール類及びフェノール類、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン、１，４−ジオキサン、アニソール、１，２−ジメトキシエタン、ジエチレングリコールジメチルエーテル、シクロヘキシル−１８−クラウン−６、メチルカルビトール、エチルカルビトールなどのエーテル類、フルフラール、アセトン、エチルメチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン類、酢酸エチル、酢酸ブチル、炭酸エチレン、炭酸プロピレン、燐酸トリメチルなどのエステル類、ホルムアミド、Ｎ−メチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ヘキサメチル燐酸トリアミドなどのアミド類、アセトニトリル、プロピオニトリル、スクシノニトリルなどのニトリル類、ニトロメタン、ニトロベンゼンなどのニトロ化合物、エチレンジアミン、ピリジン、ピペリジン、モルホリン、Ｎ−メチルピロリドンなどのアミン類、ジメチルスルホキシド、スルホランなどの含硫化合物をはじめとするＴＦＰ以外の汎用の有機溶剤から選択し、必要に応じて、これらを適宜混合して用いる。 とりわけ、この発明のメチン系色素は、例えば、ＴＦＰ、ジアセトンアルコール、メチルセロソルブ、エチルセロソルブなどの蒸発し易い有機溶剤における溶解度が大きいので、斯かる溶剤にこの発明のメチン系色素を溶解し、基板に塗布しても、乾燥後、色素の結晶が出現したり、記録層の膜厚や表面が不均一になることがない。また、この発明のメチン系色素は、非ハロゲン溶剤である、例えば、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、ジアセトンアルコールなどのアルコール類や、シクロヘキサノンなどのケトン類においても良好な溶解性を発揮する。この発明のメチン系色素を斯かるアルコール類に溶解して基板に塗布するときには、斯かるアルコール類が非ハロゲン溶剤のため、溶剤によって基板を傷めたり、環境を汚染し難くなる。 基板も汎用のものでよく、通常、圧出成形法、射出成形法、圧出射出成形法、フォトポリマー法（２Ｐ法）、熱硬化一体成形法、光硬化一体成形法などにより適宜の材料を最終用途に応じて、例えば、直径１２ｃｍ、厚さ０．６ｍｍ又は１．２ｍｍのディスク状に形成し、これを単板で用いるか、あるいは、粘着シート、接着剤などにより適宜貼合せて用いる。基板の材料としては、実質的に透明で、波長３００乃至８００ｎｍの範囲で８０％以上、望ましくは、９０％以上の光透過率を有するものであれば、原理上、材質は問わない。個々の材料としては、例えば、ガラス、セラミックスのほかに、ポリアクリレート、ポリメチルメタクリレート、ポリカーボネート、ポリスチレン（スチレン共重合物）、ポリメチルペンテン、ポリエステル、ポリオレフィン、ポリイミド、ポリエーテルイミド、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ポリアリレート、ポリカーボネート・ポリスチレン−アロイ、ポリエステルカーボネート、ポリフタレートカーボネート、ポリカーボネートアクリレート、非晶質ポリオレフィン、メタクリレート共重合物、ジアリルカーボネートジエチレングリコール、エポキシ樹脂、フェノール樹脂などのプラスチックが用いられ、通常、ポリカーボネートが頻用される。プラスチック製基板の場合、同期信号並びにトラック及びセクターの番地を表示する凹部は、通常、成形の際にトラック内周に転写される。その凹部は、形状については特に制限はないものの、平均幅が０．２乃至１．８μｍの範囲になるように、また、深さが７０乃至２００ｎｍの範囲になるようにするのが望ましい。 この発明によるメチン系色素を含んでなる吸光材料は、粘度を勘案しながら、前述のごとき有機溶剤における濃度０．５乃至５質量％の溶液にして、乾燥後の記録層の厚みが１０乃至１，０００ｎｍ、望ましくは、５０乃至３００ｎｍになるように基板に均一に塗布される。なお、溶液の塗布に先立って、基板の保護や接着性の改善などを目的に、必要に応じて、基板に下引層を設けてもよく、下引層の材料としては、例えば、イオノマー樹脂、ポリアミド樹脂、ビニル系樹脂、天然樹脂、シリコン、液状ゴムなどの高分子物質が挙げられる。また、バインダーを用いる場合には、ニトロセルロース、燐酸セルロース、硫酸セルロース、酢酸セルロース、プロピオン酸セルロース、酪酸セルロース、パルミチン酸セルロース、酢酸・プロピオン酸セルロースなどのセルロースエステル類、メチルセルロース、エチルセルロース、プロピルセルロース、ブチルセルロースなどのセルロースエーテル類、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルアセタール、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドンなどのビニル樹脂、スチレン−ブタジエンコポリマー、スチレン−アクリロニトリルコポリマー、スチレン−ブタジエン−アクリロニトリルコポリマー、塩化ビニル−酢酸ビニルコポリマー、無水マレイン酸共重合体などの共重合樹脂類、ポリメチルメタクリレート、ポリメチルアクリレート、ポリアクリレート、ポリメタクリレート、ポリアクリルアミド、ポリアクリロニトリルなどのアクリル樹脂類、ポリエチレンテレフタレートなどのポリエステル類、ポリエチレン、塩素化ポリエチレン、ポリプロピレンなどのポリオレフィン類などのポリマーを単独又は組合せて、質量比で、メチン系色素の０．０１乃至１０倍用いられる。 この発明による光記録媒体の使用方法について説明すると、斯くして得られるこの発明による、例えば、ＢＤ−Ｒ及びＨＤＤＶＤ−Ｒなどの記録容量が片面あたり１５乃至２３．３ＧＢの高密度光記録媒体、及びＤＶＤ−Ｒ、ＣＤ−Ｒなどの光記録媒体は、例えば、ＧａＮ系、ＡｌＧａＩｎＰ系、ＧａＡｓＰ系、ＧａＡｌＡｓ系、ＩｎＧａＰ系、ＩｎＧａＡｓＰ系若しくはＩｎＧａＡｌＰ系の半導体レーザーか、あるいは、分布帰還型、ブラッグ反射型などの第二高調波発生素子（ＳＨＧ素子）と組合せたＮｄ−ＹＡＧレーザーなどによる波長８５０ｎｍ以下のレーザー光、とりわけ、波長３５０乃至４５０ｎｍ、６３０乃至６８０ｎｍ、又は７５０乃至８００ｎｍのレーザー光を用いて諸種の情報を高密度に書き込むことができる。読取には、書込におけると同様の波長か、あるいは、それをやや上回る波長のレーザー光を用いる。書込、読取の際のレーザー出力について言えば、この発明においてメチン系色素と組合せて用いる耐光性改善剤の種類と配合量にもよるけれども、この発明による光記録媒体においては、情報を書き込むときのレーザー出力は、マークが形成されるエネルギーの閾値を越えて比較的強めに、一方、書き込まれた情報を読み取るときの出力は、その閾値を下回って比較的弱めに設定するのが望ましい。一般的には、１ｍＷを上回り、５０ｍＷを越えない範囲で書き込み、読取は０．１乃至４ｍＷの範囲で加減する。記録された情報は、光ピックアップにより、光記録媒体の記録面におけるマークとマークが形成されていない部分の反射光量又は透過光量の変化を検出することによって読み取る。 斯くして、この発明による光記録媒体においては、波長８５０ｎｍ以下のレーザー光、とりわけ、波長３５０乃至４５０ｎｍ、６３０乃至６８０ｎｍ、又は７５０乃至８００ｎｍ付近のレーザー光による光ピックアップを用いることによって、１．６μｍ以下のトラックピッチで、マーク長０．９μｍ以下の安定にして微小なマークを高密度に形成することができる。したがって、例えば、直径１２ｃｍのディスク状基板において、波長７５０乃至８００ｎｍ付近のレーザー光を用いる場合、記録容量が片面あたり０．７ＧＢ、波長６３０乃至６８０ｎｍ付近のレーザー光を用いる場合、記録容量が片面あたり４．７ＧＢ、波長３５０乃至４５０ｎｍ付近のレーザー光を用いる場合、記録容量が片面あたり１５ＧＢ乃至２３．３ＧＢを達成でき、極めて高密度の光記録媒体を実現できることとなる。 この発明による光記録媒体は、文字情報、画像情報、音声情報及びその他のデジタル情報を高密度に記録できるので、文書、データ、コンピュータープログラムなどを記録・保管するための民生用及び業務用記録媒体として極めて有用である。この発明による光記録媒体を適用し得る個々の業種と情報の形態としては、例えば、建設・土木における建築・土木図面、地図、道路・河川台帳、アパチュアカード、建築物見取図、災害防止資料、配線図、配置図、新聞・雑誌情報、地域情報、工事報告書など、製造における設計図、成分表、処方、商品仕様書、商品価格表、パーツリスト、メンテナンス情報、事故・故障事例集、苦情処理事例集、製造工程表、技術資料、デッサン、ディテール、自社作品集、技術報告書、検査報告書など、販売における顧客情報、取引先情報、会社情報、契約書、新聞・雑誌情報、営業報告書、企業信用調査、在庫一覧など、金融における会社情報、株価記録、統計資料、新聞・雑誌情報、契約書、顧客リスト、各種申請・届出・免許・許認可書類、業務報告書など、不動産・運輸における物件情報、建築物見取図、地図、地域情報、新聞・雑誌情報、リース契約書、会社情報、在庫一覧、交通情報、取引先情報など、電力・ガスにおける配線・配管図、災害防止資料、作業基準表、調査資料、技術報告書など、医療におけるカルテ、病歴・症例ファイル、医療関係図など、大学・研究所における学術論文、学会記録、研究月報、研究データ、文献、文献のインデックスなど、情報における調査データ、論文、特許公報、天気図、データ解析記録、顧客ファイルなど、法律における判例など、各種団体における会員名簿、過去帳、作品記録、対戦記録、大会記録など、観光における観光情報、交通情報など、マスコミ・出版における自社出版物のインデックス、新聞・雑誌情報、人物ファイル、スポーツ記録、テロップファイル、放送台本など、官庁関係における地図、道路・河川台帳、指紋ファイル、住民票、各種申請・届出・免許・許認可資料、統計資料、公共資料などが挙げられる。とりわけ、１回のみ書き込めるこの発明の光記録媒体は、記録情報が改竄されたり消去されてはならない、例えば、カルテや公文書などの記録保存に加えて、美術館、図書館、博物館、放送局などの電子ライブラリーとして極めて有用である。 この発明による光記録媒体のやや特殊な用途としては、コンパクトディスク、デジタルビデオディスク、レーザーディスク、ＭＤ（光磁気ディスクを用いる情報記録システム）、ＣＤＶ（コンパクトディスクを利用するレーザーディスク）、ＤＡＴ（磁気テープを利用する情報記録システム）、ＣＤ−ＲＯＭ（コンパクトディスクを利用する読取専用メモリ）、ＤＶＤ−ＲＯＭ（デジタル多用途ディスクを利用する読取専用メモリ）、ＤＶＤ−ＲＡＭ（デジタル多用途ディスクを利用する書込可能な読取メモリ）、デジタル写真、映画、ビデオソフト、オーディオソフト、コンピューターグラフィック、出版物、放送番組、コマーシャルメッセージ、ゲームソフトなどの編集、校正、さらには、大型コンピューター、カーナビゲーション用の外部プログラム記録手段としての用途が挙げられる。 この発明でいう光記録媒体とは、この発明のメチン系色素が波長８５０ｎｍ以下の光、とりわけ、波長３５０乃至４５０ｎｍ、６３０乃至６８０ｎｍ、又は７５０乃至８００ｎｍ付近の光を実質的に吸収するという性質を利用する記録媒体全般を意味するものであって、熱変形型のもの以外に、例えば、メチン系色素の光吸収に伴う発熱による発色剤と顕色剤との化学反応を利用する感熱発色方式や、基板の表面に設けられた周期的な凹凸パターンが斯かる発熱によって平坦化される現象を利用する、いわゆる、「蛾の目方式」のものであってもよい。 以下、この発明の実施の形態につき、実施例に基づいて説明する。 ＜インドレニン化合物＞ 反応容器に、化学式５４で表される化合物４０ｇと、化学式５５で表される化合物７６．６ｇとを加え、１時間攪拌しながら加熱して反応させた。反応混合物を冷却した後、濃塩酸８０ｍｌを加え、さらに３０分間加熱して反応させた。反応混合物を冷却し、２５％水酸化ナトリウム水溶液を滴々加えた後、クロロホルムを加えて抽出した。傾斜によりクロロホルム層を採取し、水及び飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムにより乾燥し、濾過した後、クロロホルムを留去した。得られた油状物をクロロホルム及びメタノールの混液を展開溶媒とするシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製したところ、白色の化学式４６で表される、この発明によるインドレニン化合物の油状物が２９．８ｇ得られた。化学式５４：化学式５５： 油状物の一部をとり、吸光特性として、常法によりメタノール溶液における吸収スペクトルを測定したところ、本例のインドレニン化合物は波長２１５ｎｍ乃至３０５ｎｍ付近の紫外域に複数の吸収ピークを示した（ε＝７．９４×１０３乃至５．４５×１０４）。１Ｈ−ＮＭＲ分析において、クロロホルム−ｄ溶液にした本例のインドレニン化合物は化学シフトδ（ｐｐｍ、ＴＭＳ）が０．１５乃至０．２１（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、０．３０乃至０．３６（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、１．３７（６Ｈ、ｓ、ＣＨ３−）、１．６０乃至１．７０（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、２．００乃至２．１０（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、２．１４（６Ｈ、ｓ、ＣＨ３−）、７．４１乃至７．５１（４Ｈ、ｍ、ＡｒＨ）、７．６８乃至７．７２（２Ｈ、ｍ、ＡｒＨ）、７．７８乃至７．８５（４Ｈ、ｍ、ＡｒＨ）、及び７．９２乃至７．９５（２Ｈ、ｍ、ＡｒＨ）の位置にピークを示した。 本例のインドレニン化合物は、ビスインドレニン骨格を有する本発明のメチン系色素を製造するための中間体として有用である。さらに、本例のインドレニン化合物は、紫外域の光を吸収するので、紫外線吸収剤として、紫外線カットフィルター、染料、インキ、眼用装置において有用である。 ＜インドレニン化合物＞ 化学式５４で表される化合物に代えて、化学式５６で表される化合物を用いた以外は実施例１におけると同様に反応させたところ、白色の化学式５１で表される、この発明によるインドレニン化合物の油状物が８．３ｇ得られた。化学式５６： 油状物の一部をとり、吸光特性として、常法によりメタノール溶液における吸収スペクトルを測定したところ、本例のインドレニン化合物は波長２１５ｎｍ乃至３０５ｎｍ付近の紫外領域に複数の吸収ピークを示した（ε＝８．３５×１０３乃至５．８１×１０４）。１Ｈ−ＮＭＲ分析において、クロロホルム−ｄ溶液にした本例のインドレニン化合物は化学シフトδ（ｐｐｍ、ＴＭＳ）が０．１０乃至０．２５（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、０．３０乃至０．４５（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、０．７０乃至０．８５（４Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、１．４３（６Ｈ、ｓ、ＣＨ３−）、１．７４乃至１．８４（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、２．１２乃至２．２２（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、２．２０（６Ｈ、ｓ、ＣＨ３−）、７．３８乃至７．５１（４Ｈ、ｍ、ＡｒＨ）、及び７．７０乃至７．９２（８Ｈ、ｍ、ＡｒＨ）の位置にピークを示した。 本例のインドレニン化合物は、ビスインドレニン骨格を有する本発明のメチン系色素を製造するための中間体として有用である。さらに、本例のインドレニン化合物は、紫外域の光を吸収するので、紫外線吸収剤として、紫外線カットフィルター、染料、インキ、眼用装置において有用である。 ＜インドレニン化合物＞ 化学式５４で表される化合物に代えて、化学式５７で表される化合物を用いた以外は実施例１におけると同様に反応させたところ、白色の化学式４７で表される、この発明によるインドレニン化合物の油状物が１２．８ｇ得られた。化学式５７： 油状物の一部をとり、吸光特性として、常法によりメタノール溶液における吸収スペクトルを測定したところ、本例のインドレニン化合物は波長２１６ｎｍ乃至３５０ｎｍ付近の紫外領域に複数の吸収ピークを示した。１Ｈ−ＮＭＲ分析において、クロロホルム−ｄ溶液にした本例のインドレニン化合物は化学シフトδ（ｐｐｍ、ＴＭＳ）が１．５２（６Ｈ、ｓ、ＣＨ３）、２．２０（６Ｈ、ｓ、ＣＨ３）、３．００（２Ｈ、ｄ、ＣＨ２）、３．３８（２Ｈ、ｄ、ＣＨ２）、６．０１（４Ｈ、ｓ、ＡｒＨ）、７．２５乃至７．５６（６Ｈ、ｍ、ＡｒＨ）、７．７４（２Ｈ、ｄ、ＡｒＨ）、７．９１（２Ｈ、ｄ、ＡｒＨ）、７．９８（２Ｈ、ｄ、ＡｒＨ）の位置にピークを示した。 本例のインドレニン化合物は、ビスインドレニン骨格を有する本発明のメチン系色素を製造するための中間体として有用である。さらに、本例のインドレニン化合物は、紫外域の光を吸収するので、紫外線吸収剤として、紫外線カットフィルター、染料、インキ、眼用装置において有用である。 この発明によるインドレニン化合物は、構造によって仕込条件や収率に若干の違いはあるものの、例えば、上記した以外の化学式４６乃至５３で表されるものを含めて、いずれも、実施例１乃至３の方法によるか、あるいは、それらの方法に準じて所望量を得ることができる。 ＜メチン系色素＞ 反応容器に、化学式４６で表される化合物１２．５ｇとｐ−トルエンスルホン酸エチル１６．９ｇとをそれぞれ加え、３．５時間加熱攪拌した後、反応混合物へアセトン１２５ｍｌを滴々加え、冷却したところ、化学式５８で表される化合物の白色結晶が１６．６５ｇ得られた。化学式５８： 次いで、反応容器にアセトニトリルを適量とり、先に得られた化学式５８で表される化合物１．５ｇ、化学式５９で表される化合物１．８２ｇ、及び無水酢酸０．７５ｍｌを加え、３０分間加熱撹拌させた後、さらにトリエチルアミン０．９９ｍｌを滴々加え１．５時間加熱撹拌した。反応混合物へ適量のイソプロピルエーテルを加え、デカンテーションにより上澄み液を除去した後、メタノール１５ｍｌを加えて、３０分間加熱還流した。その後、反応溶液へヘキサフルオロ燐酸アンモニウム０．８７ｇのメタノール溶液８ｍｌを滴々加え、冷却したところ、化学式１で表されるこの発明のメチン系色素の茶色結晶が１．３７ｇ得られた。化学式５９： 結晶の一部をとり、熱特性として、ＤＳＣ分析により融点及び分解点を測定したところ、本例のメチン系色素は２５２℃付近に融点を、３００℃付近に分解点を示した。吸光特性として、常法によりメタノール溶液における可視吸収スペクトルを測定したところ、本例のシアニン色素は波長５４４ｎｍ付近に主たる吸収極大を示した（ε＝１．９４×１０５）。なお、ジメチルスルホキシド−ｄ６溶液における本例のメチン系色素の１Ｈ−核磁気共鳴スペクトルを測定したところ、化学シフト（ｐｐｍ、ＴＭＳ）が０．１５乃至０．３２（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、０．６５乃至０．８２（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、１．１０（６Ｈ、ｔ、ＣＨ３−）、１．２３（６Ｈ、ｔ、ＣＨ３−）、１．６２（６Ｈ、ｓ、ＣＨ３−）、１．８０（６Ｈ、ｓ、ＣＨ３−）、１．８７（６Ｈ、ｓ、ＣＨ３−）、１．８５乃至２．０７（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、２．７０乃至２．９０（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、３．９５乃至４．２０（８Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、６．３９（２Ｈ、ｄ、−ＣＨ＝）、６．４８（２Ｈ、ｄ、−ＣＨ＝）、７．５１（２Ｈ、ｔ、ＡｒＨ）、７．５９（２Ｈ、ｔ、ＡｒＨ）、７．６１（２Ｈ、ｄ、ＡｒＨ）、７．６６（２Ｈ、ｔ、ＡｒＨ）、７．７５（２Ｈ、ｄ、ＡｒＨ）、７．７８（２Ｈ、ｔ、ＡｒＨ）、８．０１（４Ｈ、ｔ、ＡｒＨ）、８．１３（４Ｈ、ｔ、ＡｒＨ）、８．１６（２Ｈ、ｄ、ＡｒＨ）、８．２４（２Ｈ、ｄ、ＡｒＨ）、及び８．３２（２Ｈ、ｔ、−ＣＨ＝）の位置にピークが観察された。 本例のメチン系色素は、５００ｎｍ乃至６００ｎｍ付近の可視領域の光を効率良く吸収し、溶剤への溶解性や熱特性にも優れていることから、例えば、情報記録、太陽光発電、電気機械器具、電気通信器具、光学器具、衣料、建寝装用品、保健用品、農業資材をはじめとする諸分野において、可視領域の光を吸収することによって、これを遮断したり、可視領域における光のエネルギーを利用する吸光材料として有用である。 〈メチン系色素〉 化学式５９で表される化合物に代えて、化学式６０で表される化合物を用いた以外は実施例４におけると同様に反応させたところ、化学式２で表されるこの発明のメチン系色素の茶色結晶が１．７１ｇ得られた。化学式６０： 結晶の一部をとり、熱特性として、ＤＳＣ分析により融点及び分解点を測定したところ、本例のメチン系色素は２１１℃付近に融点と区別し難い分解点を示した。吸光特性として、常法によりメタノール溶液における可視吸収スペクトルを測定したところ、本例のメチン色素は波長５５１ｎｍ付近に主たる吸収極大を示した（ε＝１．８７×１０５）。なお、ジメチルスルホキシド−ｄ６溶液における本例のメチン系色素の１Ｈ−核磁気共鳴スペクトルを測定したところ、化学シフト（ｐｐｍ、ＴＭＳ）が０．１０乃至０．３０（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、０．７０乃至０．９０（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、０．５０乃至１．３０（１２Ｈ、ｍ、ＣＨ３−）、１．５０乃至２．００（１６Ｈ、ｍ、ＣＨ３−、−ＣＨ２−）、１．９０乃至２．１０（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、２．８０乃至３．００（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、３．８０至４．２０（８Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、５．９０乃至８．５０（４０Ｈ、ｍ、ＡｒＨ、−ＣＨ＝）の位置にピークが観察された。 本例のメチン系色素は、５００ｎｍ乃至６００ｎｍ付近の可視領域の光を効率良く吸収し、溶剤への溶解性や熱特性にも優れていることから、例えば、情報記録、太陽光発電、電気機械器具、電気通信器具、光学器具、衣料、建寝装用品、保健用品、農業資材をはじめとする諸分野において、可視領域の光を吸収することによって、これを遮断したり、可視領域における光のエネルギーを利用する吸光材料として有用である。 〈メチン系色素〉 化学式５９で表される化合物に代えて、化学式６１で表される化合物を用いた以外は実施例４におけると同様に反応させたところ、化学式３で表されるこの発明のメチン系色素の緑色結晶が１．３７ｇ得られた。化学式６１： 結晶の一部をとり、熱特性として、ＤＳＣ分析により融点及び分解点を測定したところ、本例のメチン系色素は２３５℃付近に融点と区別し難い分解点を示した。吸光特性として、常法によりメタノール溶液における可視吸収スペクトルを測定したところ、本例のメチン色素は波長５５１ｎｍ付近に主たる吸収極大を示した（ε＝１．９２×１０５）。なお、ジメチルスルホキシド−ｄ６溶液における本例のメチン系色素の１Ｈ−核磁気共鳴スペクトルを測定したところ、化学シフト（ｐｐｍ、ＴＭＳ）が０．００乃至０．２０（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、０．６０乃至０．７５（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、１．２１（６Ｈ、ｔ、ＣＨ３−）、１．３３（６Ｈ、ｔ、ＣＨ３−）、１．４５乃至２．１０（１８Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、１．７８（６Ｈ、ｓ、ＣＨ３−）、２．２５乃至２．５０（４Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、２．６０乃至２．８０（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、４．００乃至４．１２（４Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、４．１２乃至４．２２（４Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、６．５６（２Ｈ、ｄ、−ＣＨ＝）、６．７２（２Ｈ、ｄ、−ＣＨ＝）、７．４８乃至７．７２（１２Ｈ、ｍ、ＡｒＨ）、７．９８乃至８．２１（１４Ｈ、ｍ、ＡｒＨ、−ＣＨ＝）の位置にピークが観察された。 本例のメチン系色素は、５００ｎｍ乃至６００ｎｍ付近の可視領域の光を効率良く吸収し、溶剤への溶解性や熱特性にも優れていることから、例えば、情報記録、太陽光発電、電気機械器具、電気通信器具、光学器具、衣料、建寝装用品、保健用品、農業資材をはじめとする諸分野において、可視領域の光を吸収することによって、これを遮断したり、可視領域における光のエネルギーを利用する吸光材料として有用である。 ＜メチン系色素＞ 化学式４６及び５９で表される化合物に代えて、それぞれ化学式４７及び６０で表される化合物を用いた以外は実施例４におけると同様に反応させたところ、化学式３６で表されるこの発明のメチン系色素の暗青色結晶が１０．４７ｇ得られた。 結晶の一部をとり、熱特性として、ＤＳＣ分析により融点及び分解点を測定したところ、本例のメチン系色素は２２０℃付近に融点と区別し難い分解点を示した。吸光特性として、常法によりメタノール溶液における吸収スペクトルを測定したところ、本例のメチン系色素は波長５９９ｎｍに主たる吸収極大を示した（ε＝１．５４×１０５）。なお、ジメチルスルホキシド−ｄ６溶液における本例のメチン系色素の１Ｈ−核磁気共鳴スペクトルを測定したところ、化学シフトδ（ｐｐｍ、ＴＭＳ）が０．７乃至０．９（６Ｈ、ｍ）、２．０乃至２．２（１２Ｈ、ｍ）、３．２乃至３．６（１０Ｈ、ｍ）、３．９乃至４．２（８Ｈ、ｍ）、６．０乃至８．８（４４Ｈ、ｍ）の位置にピークを示した。 本例のメチン系色素は、５００ｎｍ乃至６００ｎｍ付近の可視領域の光を効率良く吸収し、溶剤への溶解性や熱特性にも優れていることから、例えば、情報記録、太陽光発電、電気機械器具、電気通信器具、光学器具、衣料、建寝装用品、保健用品、農業資材をはじめとする諸分野において、可視領域の光を吸収することによって、これを遮断したり、可視領域における光のエネルギーを利用する吸光材料として有用である。 ＜メチン系色素＞ 反応容器に、化学式５１で表される化合物２．０ｇとｐ−トルエンスルホン酸エチル２．５４ｇとをそれぞれ加え、２時間加熱攪拌した後、反応混合物へアセトン２０ｍｌを滴々加え、冷却したところ、化学式６２で表される化合物の白色結晶が２．６４ｇ得られた。化学式６２： 次いで、反応容器にアセトニトリルを適量とり、先に得られた化学式６２で表される化合物２．０ｇ、化学式５９で表される化合物２．３５ｇ、及び無水酢酸０．９７ｍｌを加え、３０分間加熱撹拌させた後、さらにトリエチルアミン１．２８ｍｌを滴々加え１．０時間加熱撹拌した。反応混合物へ適量のイソプロピルエーテルを加え、デカンテーションにより上澄み液を除去した後、メタノール２０ｍｌを加えて、３０分間加熱還流した。その後、反応溶液にヘキサフルオロ燐酸アンモニウム１．１２ｇのメタノール溶液５ｍｌを滴々加え、冷却したところ、化学式８で表されるこの発明のメチン系色素の暗青色結晶が２．３１ｇ得られた。 結晶の一部をとり、熱特性として、ＤＳＣ分析により融点及び分解点を測定したところ、本例のメチン系色素は２５１℃付近に融点を、３００℃付近に分解点を示した。吸光特性として、常法により塩化メチレン溶液における可視吸収スペクトルを測定したところ、本例のシアニン色素は波長５４５ｎｍ付近に主たる吸収極大を示した（ε＝１．７９×１０５）。なお、ジメチルスルホキシド−ｄ６溶液における本例のメチン系色素の１Ｈ−核磁気共鳴スペクトルを測定したところ、化学シフト（ｐｐｍ、ＴＭＳ）が０．００乃至０．２０（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、０．５０乃至０．６５（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、０．６５乃至０．８０（４Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、１．２５（６Ｈ、ｔ、ＣＨ３−）、１．３５（６Ｈ、ｔ、ＣＨ３−）、１．７２（６Ｈ、ｓ、ＣＨ３−）、１．８７（６Ｈ、ｓ、ＣＨ３−）、１．９１（６Ｈ、ｓ、ＣＨ３−）、２．００乃至２．２０（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、２．６０乃至２．７５（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、４．１５乃至４．３０（８Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、６．４９（２Ｈ、ｄ、−ＣＨ＝）、６．５１（２Ｈ、ｄ、−ＣＨ＝）、７．３８（２Ｈ、ｔ、ＡｒＨ）、７．５４（４Ｈ、ｍ、ＡｒＨ）、７．６７（４Ｈ、ｍ、ＡｒＨ）、７．７８（２Ｈ、ｔ、ＡｒＨ）、７．８９（２Ｈ、ｄ、ＡｒＨ）、７．９６（２Ｈ、ｄ、ＡｒＨ）、８．０６乃至８．１６（６Ｈ、ｍ、ＡｒＨ）、８．２０（２Ｈ、ｄ、ＡｒＨ）、及び８．４２（２Ｈ、ｔ、−ＣＨ＝）の位置にピークが観察された。 本例のメチン系色素は、５００ｎｍ乃至６００ｎｍ付近の可視領域の光を効率良く吸収し、溶剤への溶解性や熱特性にも優れていることから、例えば、情報記録、太陽光発電、電気機械器具、電気通信器具、光学器具、衣料、建寝装用品、保健用品、農業資材をはじめとする諸分野において、可視領域の光を吸収することによって、これを遮断したり、可視領域における光のエネルギーを利用する吸光材料として有用である。 ＜メチン系色素＞ 反応容器にアセトニトリルを適量とり、化学式６３で表される化合物５．０ｇ、化学式６４で表される化合物７．４４ｇ、及びトリエチルアミン７．３７ｍｌを加え、３０分間加熱撹拌した。反応混合物へ適量のイソプロピルアルコールを加えた後、冷却し析出した結晶を濾取した。次いで、反応容器に、先に得られた結晶と適量のメタノールを加えて、３０分間加熱還流した後、反応溶液へ過塩素酸ナトリウム４．５ｇの水溶液を滴々加え、冷却したところ、化学式２１で表されるこの発明のメチン系色素の茶色結晶が３．１７ｇ得られた。化学式６３：化学式６４： 結晶の一部をとり、熱特性として、ＤＳＣ分析により融点及び分解点を測定したところ、本例のメチン系色素は２８５℃付近に融点と区別し難い分解点を示した。吸光特性として、常法によりメタノール溶液における可視吸収スペクトルを測定したところ、本例のシアニン色素は波長４１５ｎｍ付近に主たる吸収極大を示した（ε＝５．５２×１０５）。なお、ジメチルスルホキシド−ｄ６溶液における本例のメチン系色素の１Ｈ−核磁気共鳴スペクトルを測定したところ、化学シフト（ｐｐｍ、ＴＭＳ）が０．２０乃至０．３０（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、０．４０乃至０．５０（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、１．６４（６Ｈ、ｓ、ＣＨ３−）、１．８０乃至２．００（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、２．７０乃至２．９０（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、３．５０（６Ｈ、ｓ、ＣＨ３−）、３．６５（６Ｈ、ｓ、ＣＨ３−）、５．５５（２Ｈ、ｓ、−ＣＨ＝）、及び７．２０乃至７．８０（２０Ｈ、ｍ、ＡｒＨ）の位置にピークが観察された。 本例のメチン系色素は、４００ｎｍ乃至５００ｎｍ付近の可視領域の光を効率良く吸収し、溶剤への溶解性や熱特性にも優れていることから、例えば、情報記録、太陽光発電、電気機械器具、電気通信器具、光学器具、衣料、建寝装用品、保健用品、農業資材をはじめとする諸分野において、可視領域の光を吸収することによって、これを遮断したり、可視領域における光のエネルギーを利用する吸光材料として有用である。 ＜メチン系色素＞ 反応容器に、化学式６３で表される化合物５．０ｇ及びＮ、Ｎ´−ジフェニルホルムアミジン２．０８ｇを加え、３時間加熱撹拌した。反応混合物へ適量のアセトンを加えた後、冷却し析出した結晶を濾取した。次いで、反応容器に、先に得られた結晶と適量のメタノールを加えて、３０分間加熱還流した後、反応溶液へ過塩素酸ナトリウム４．５ｇの水溶液を滴々加え、冷却したところ、化学式２４で表されるこの発明のメチン系色素の茶色結晶が４．１９ｇ得られた。 結晶の一部をとり、熱特性として、ＤＳＣ分析により融点及び分解点を測定したところ、本例のメチン系色素は３００℃付近に融点と区別し難い分解点を示した。吸光特性として、常法によりメタノール溶液における可視吸収スペクトルを測定したところ、本例のシアニン色素は波長４２８ｎｍ付近に主たる吸収極大を示した（ε＝１．６２×１０５）。なお、ジメチルスルホキシド−ｄ６溶液における本例のメチン系色素の１Ｈ−核磁気共鳴スペクトルを測定したところ、化学シフト（ｐｐｍ、ＴＭＳ）が０．１５乃至０．３０（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、０．６５乃至０．８２（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、１．６２（６Ｈ、ｓ、ＣＨ３−）、１．８２乃至２．０２（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、２．７５乃至２．９５（２Ｈ、ｍ、−ＣＨ２−）、３．４０（６Ｈ、ｓ、ＣＨ３−）、６．４３（２Ｈ、ｄ、−ＣＨ＝）、７．２０乃至８．２０（２２Ｈ、ｍ、ＡｒＨ）、及び８．５１（２Ｈ、ｄ、−ＣＨ＝）の位置にピークが観察された。 本例のメチン系色素は、４００ｎｍ乃至５００ｎｍ付近の可視領域の光を効率良く吸収し、溶剤への溶解性や熱特性にも優れていることから、例えば、情報記録、太陽光発電、電気機械器具、電気通信器具、光学器具、衣料、建寝装用品、保健用品、農業資材をはじめとする諸分野において、可視領域の光を吸収することによって、これを遮断したり、可視領域における光のエネルギーを利用する吸光材料として有用である。 この発明によるメチン系色素は、構造によって仕込条件や収率に若干の違いはあるものの、例えば、上記した以外の化学式１乃至４５で表されるものを含めて、いずれも、実施例４乃至１０の方法によるか、あるいは、それらの方法に準じて所望量を得ることができる。 〈メチン系色素の溶解性〉 表１に示すこの発明のメチン系色素につき、常法にしたがって、２０℃においてＴＦＰ１００ｍｌに対して溶解した、当該メチン系色素の質量を溶解度として測定した。併行して、化学式６５乃至化学式６７で表される公知の類縁化合物についても同様にして溶解度を測定した。結果を表１に示す。化学式６５：化学式６６：化学式６７： 表１の結果から明らかなように、この発明によるメチン系色素は、ＴＦＰにおいて、いずれも化学式６５乃至化学式６７で表される公知の類縁化合物を凌駕する溶解度を示した。すなわち、公知の類縁化合物の溶解度が１．１０％以下であったのに対して、試験に供したこの発明によるメチン系色素は、いずれも公知の類縁化合物を有意に上回る溶解度を示した。〈シアニン色素の耐光性〉 実施例４乃至８の方法により得た化学式１乃至３、８及び化学式３６で表されるメチン系色素のいずれかを１５ｍｇとり、３ｍｌのＴＦＰへ加え、室温下において超音波を５分間印加して溶解させた。スピンコート法により、研磨したガラス基板（５ｃｍ×５ｃｍ）の片面へ溶液を均一に滴下し、基板を１，０００ｒｐｍで１分間回転させることによって基板上へ均一に塗布した後、温風及び冷風をこの順序で送風して乾燥させることによって、ガラス基板上へこの発明によるメチン系色素の薄膜を形成させた。 次いで、吸収極大波長（５５０ｎｍ付近）におけるメチン系色素の透過率（Ｔ０）を薄膜状態で測定した後、ガラス基板から一定間隔を隔てて７．５ｋＷキセノンランプを固定し、基板へ冷風を送風しながらキセノンランプへ２時間露光した（基板表面における光照射エネルギー１８０Ｗ／ｍ２）。その後、直ちに、吸収極大波長における透過率（Ｔ）を再度測定し、斯くして得られた透過率Ｔ及びＴ０を数１へ代入して色素残存率（％）を計算した。併行して、化学式６５乃至６８で表される類縁化合物により形成した薄膜につき、これらを上記と同様に処置し、吸収極大波長における透過率をそれぞれ測定して対照とした。結果を表２に示す。化学式６８： 表２の結果に見られるとおり、化学式６６乃至６８で表される化合物のみにより構成した対照の薄膜においては、僅か２時間の露光によって著量の化合物が変化し、当初の吸光度が５０％乃至６０％に低下した。これに対して、化学式１乃至３、８及び３６で表されるこの発明のメチン系色素により構成した薄膜は、同様に露光させても、いずれも、６４乃至７５％という色素残存率に見られるように、吸光能の低下が緩和された。ちなみに、化学式６５で表される、従来公知のメチン系色素によって構成した対照の薄膜は、同様に露光させると、この発明のメチン系色素とほぼ同様の色素残存率（７３％）を示した。 これらの実験結果は、この発明のメチン系色素が、従来公知のメチン系色素と比較して、可視領域における耐光性がほぼ同等か有意に優れているものであることを物語っている。＜メチン系色素の電気特性＞ 常法にしたがって、図３に示すがごとき、基板１、記録層２、反射層３及び保護層４をこの順序で積層してなる光記録媒体を作製した。すなわち、適量のＴＦＰに化学式１乃至３、８又は化学式３６で表されるこの発明のメチン系色素のいずれかを濃度１．６質量％になるように加え、暫時加熱した後、超音波を印加して溶解させた。常法にしたがって、この溶液をポリカーボネート製のディスク状基板１（直径１２ｃｍ、厚さ０．６ｍｍ）の片面に均一に回転塗布し、乾燥することによって厚さ１００ｎｍの吸光材料による記録層２を形成した。その後、基板１へ銀を厚さ３０乃至１００ｎｍまで蒸着して記録層２に密着する反射層３を形成した後、汎用の接着剤を用いて、反射層３に密着させてポリカーボネート製のディスク状保護層４（直径１２ｃｍ、厚さ０．６ｍｍ）を貼り付けることによって試験用の光記録媒体を作製した。併行して、この発明のメチン系色素に代えて、化学式６５又は６８で表される従来公知のメチン系色素を用いる以外は上記と同様にして光記録媒体を作製し、対照とした。なお、化学式６６及び６７で表される従来公知のメチン系色素は、ＴＦＰに対する溶解度が低く、薄膜を形成することができなかったので、光記録媒体を作製することができなかった。 斯くして作製した７種類の光記録媒体につき、市販の光ディスク評価装置（商品名『ＤＤＵ−１０００型』、パルステック工業株式会社製造）を用い、書込波長６５８ｎｍ（開口率０．６０）で、転送レート１１．０８Ｍｂｐｓ（１倍速）、４４．３２Ｍｂｐｓ（４倍速）、８８．６４Ｍｂｐｓ（８倍速）において、８−１６変調された試験信号を書き込み、そのときの記録感度および電気特性（再生光出力０．７ｍW）を測定した。結果は表３に併記する。 表３の結果は、この発明のメチン系色素を用いることによって、１倍速、４倍速、8倍速いずれの記録速度においても、従来公知のメチン系色素と比較して、反射率、変調度及びジッター値などの電気特性を維持しつつ、光記録媒体の記録パワーを有意に改善し得ていることを物語っている。とくに、本発明によるビスインドレニン骨格を有することにより、記録感度が改善される知見は、本発明により、初めて明らかになった点である。すなわち、この発明のメチン系色素を利用することにより、高感度化され、ジッタ−などの電気特性に優れた光記録媒体を実現できる。 〈光記録媒体〉 化学式１乃至３、８又は化学式３６のいずれかで表されるメチン系色素を吸光材料として、ＴＦＰに単位体積あたり濃度１．２質量％になるように加え、さらに、耐光性改善剤として、汎用のホルマザン金属錯体を吸光材料に対し濃度５．０質量％になるように添加し、暫時加熱した後、超音波を印加して溶解した。常法にしたがって、この溶液を膜濾過した後、トラックの内周へ同期信号並びにトラック及びセクターの番地を表示する凹部（トラックピッチ０．７４μｍ、幅０．０３μｍ、深さ７６ｎｍ）を射出成形により転写しておいたポリカーボネート製のディスク基板（直径１２ｃｍ、厚さ１．２ｍｍ）の片面へ均一に回転塗布し、乾燥して厚さ２００ｎｍの記録層を形成した。その後、基板へ純銀を１００ｎｍの厚さになるようにスパッタリング法により蒸着して記録層に密着する反射層を形成し、さらに、その反射層へ公知の紫外線硬化樹脂（商品名『ダイキュアクリアＳＤ１７００』、大日本インキ化学工業株式会社製造）を均一に回転塗布し、紫外線照射して反射層に密着する保護層を形成することによって５種類の光記録媒体を作製した。実施例１３におけると同様に試験したところ、本例の光記録媒体は、いずれも実施例１３における光記録媒体と同等の、記録感度、及び変調特性、反射率、ジッター特性などの電気特性を発揮した。 記録感度、変調特性、反射率、ジッター特性などの電気特性に優れた本例の光記録媒体は、いずれも、４ＧＢを越える記録容量を有し、７００ｎｍより短波長の可視光、とりわけ、波長６３０乃至６８０ｎｍ付近のレーザー光による光ピックアップを用いることにより、大量の文書情報、画像情報、音声情報及びその他のデジタル情報を高密度に書き込むことができる。なお、発振波長６５８ｎｍの半導体レーザー素子を用いて情報を書き込んだ本例の光記録媒体の記録面を電子顕微鏡で観察したところ、最小マーク長が、１．０μｍを下回る微小マークを含むランダム信号が、トラック上に、高密度に形成されていた。 〈光記録媒体〉 化学式２６乃至化学式２８のいずれかで表されるメチン系色素を光吸収材料としてＴＦＰに濃度１．２％（ｗ／ｖｏｌ）になるように加え、さらに、耐光性改善剤として、汎用のホルマザン金属錯体を吸光材料に対して、濃度５．０％（ｗ／ｗ）になるように添加し、暫時加熱した後、超音波を印加して溶解した。常法にしたがって、この溶液を膜濾過した後、ＣＤ−Ｒ用ディスク基板（直径１２ｃｍ、厚さ１．２ｍｍ、トラックピッチ１．６μｍ）の片面へ均一に回転塗布し、乾燥して厚さ２００ｎｍの記録層を形成した。その後、スパッタリング法により、塗布基板へ、純銀を１００ｎｍの厚さになるように付加して、記録層に密着する反射層を形成し、さらに、その反射層へ公知の紫外線硬化樹脂（商品名『ダイキュアクリアＳＤ１７００』、大日本インキ化学工業株式会社製造）を均一に回転塗布し、紫外線照射して反射層に密着する保護層を形成することによって３種類の光記録媒体を作製した。実施例１３におけると同様に試験したところ、本例の光記録媒体は、いずれも実施例１３における光記録媒体と同等の、記録感度、及び変調特性、反射率、ジッター特性などの電気特性を発揮した。 感度、変調特性、反射率、ジッター特性などの電気特性に優れた本例の光記録媒体は、いずれも、６００ＭＢを越える記録容量を有し、８５０ｎｍより短波長の可視光、とりわけ、波長７５０乃至８００ｎｍ付近のレーザー光による光ピックアップを用いることにより、大量の文書情報、画像情報、音声情報及びその他のデジタル情報を高密度に書き込むことができる。なお、発振波長７８０ｎｍの半導体レーザー素子を用いて情報を書き込んだ本例の光記録媒体の記録面を電子顕微鏡で観察したところ、最小マーク長が、１．０μｍを下回る微小マークを含むランダム信号が、トラック上に、高密度に形成されていた。 〈光記録媒体〉 ＴＦＰに吸光材料として化学式２１又は化学式２４で表されるメチン系色素のいずれかを濃度１．０質量％になるように加え、さらに、耐光性改善剤として、汎用のホルマザン金属錯体を吸光材料に対して濃度２０．０質量％になるように添加した後、超音波を印加して溶解した。この溶液を、ＨＤＤＶＤ−Ｒ用ディスク基板（直径１２ｃｍ、厚さ０．６ｍｍ、トラックピッチ０．４μｍ）に、スピンコート法で塗布し、スパッタリング法により、純銀の反射膜を１２０ｎｍ設け、紫外線硬化樹脂を用い、０．６ｍｍ厚の裏板に接着することで２種類の光記録媒体を作製した。 本例の光記録媒体は、波長４０５ｎｍ、ＮＡ（開口数）０．６５のテスター（パルステック工業株式会社製造）を用いて、線速度６．６１ｍ／ｓ、最短マーク長０．２μｍで記録を行った。記録及び再生試験は、ＤＶＤフォーラムにより定められたＨＤＤＶＤ−Ｒ規格Ｖｅｒ１．０に準拠した方式で行い、同規格にあるＰＲＳＮＲ（Ｐａｒｔｉａｌ Ｒｅｓｐｏｎｓｅ ＳＮＲ）の評価を行った。 斯かる評価試験の結果、本例の光記録媒体記録はＬＯＷ ＴＯ ＨＩＧＨ型のメカニズムを示し、最適な記録パワーでのＰＲＳＮＲは、規格値の１５を大きく上回った。 この結果は、本例の光記録媒体が、いずれも、１５ＧＢ以上の記録容量を有し、発振波長４０５ｎｍ付近のレーザー素子を用いることによって大量の文書情報、画像情報及び音声情報を高密度に書き込むことができることを物語っている。当然のことながら、本例の光記録媒体は光記録媒体一般に要求される耐用寿命を具備しており、加速試験の結果によると、一旦書き込まれた情報は繰返し読み取ったり環境光に露光しても長期間に亙って読み取ることができる。 叙上のごとく、この発明は新規なメチン系色素の創製と、その産業上有用な諸特性の発見に基づくものである。この発明のメチン系色素は耐光性に優れ、紫外乃至赤外領域の光を効率良く吸収するとともに、諸種の有機溶剤に対して実用上支障のない溶解性を発揮し、熱特性にも優れていることから、紫外乃至赤外領域の光を吸収することによって、これを遮断したり、紫外乃至赤外領域の光のエネルギーを利用する吸光材料として、例えば、情報記録、太陽光発電、電気機械器具、電気通信器具、光学器具、衣料、建寝装用品、保健用品、農業資材をはじめとする多種多様の用途において極めて有用である。 とりわけ、情報記録の分野において、波長３５０ｎｍ乃至８５０ｎｍの光に感度を有するこの発明のメチン系色素は、例えば、８倍速以上の記録速度の高速化に対応した、ＤＶＤ−Ｒ、さらには、ＢＤ−Ｒ、ＨＤＤＶＤ−Ｒなどの記録容量が片面あたり１５乃至２３．３ＧＢの高密度光記録媒体における記録層を構成する吸光材料として極めて有用である。加えて、この発明のメチン系色素は、現行のＣＤ−Ｒ、１倍速及び４倍速対応のＤＶＤ−Ｒなどの光記録媒体における記録層を構成する吸光材料としても有利に用いることができる。 一般式１又は一般式２で表されるメチン系色素。一般式１：（一般式１において、Ｚ１及びＺ２はそれぞれ独立にベンゼン環を基本単位とする単環式又は多環式の芳香環を表し、それらの芳香環は置換基を有していてもよい。Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立に水素原子又は置換基を表す。Ｒ３及びＲ４は、互いに同じか異なる炭化水素基を表し、それらの炭化水素基は置換基を有していてもよい。Ｌは２価の連結基を表し、その連結基は置換基を有していてもよい。Ｑ１及びＱ２は、それぞれ独立に他端側に、芳香環、複素環、又はアミノ基を有するモノメチン鎖又はポリメチン鎖を表し、それらモノメチン鎖及びポリメチン鎖は置換基及び／又は環状基を有していてもよい。）一般式２：（一般式２において、Ｚ１乃至Ｚ４はそれぞれ独立にベンゼン環を基本単位とする単環式又は多環式の芳香環を表し、それらの芳香環は置換基を有していてもよい。Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、それぞれ独立に水素原子又は適宜の置換基を表す。Ｒ３、Ｒ４、Ｒ９及びＲ１０は互いに同じか異なる炭化水素基を表し、それらの炭化水素基は置換基を有していてもよい。また、Ｒ５乃至Ｒ８における置換基、又はＲ９及びＲ１０における炭化水素基のうちの２つが、２価の連結基により連結されていてもよい。Ｌは２価の連結基を表し、その連結基は置換基を有していてもよい。Ｊ１及びＪ２は、それぞれ独立にモノメチン鎖又はポリメチン鎖を表し、それらモノメチン鎖及びポリメチン鎖は置換基及び／又は環状構造を有していてもよい。Ｙ１及びＹ２は、それぞれ独立に炭素原子又はヘテロ原子を表し、Ｙ１及び／又はＹ２がヘテロ原子である場合、Ｒ５乃至Ｒ８の一部又は全部が存在しない。） 請求項１に記載のメチン系色素を含んでなる光記録媒体。 一般式４で表されるジケトン化合物と、一般式５で表される１種又は２種以上のヒドラジン化合物を反応させる工程を経由する、一般式３で表される、請求項１に記載のメチン系色素を製造するための中間体としてのインドレニン化合物の製造方法。一般式３：（一般式３において、Ｚ１及びＺ２はそれぞれ独立にベンゼン環を基本単位とする単環式又は多環式の芳香環を表し、それらの芳香環は置換基を有していてもよい。Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立に水素原子又は置換基を表す。Ｌは２価の連結基を表し、その連結基は置換基を有していてもよい。）一般式４：（一般式４において、Ｒ１及びＲ２は、一般式３に対応する水素原子又は置換基を表す。Ｌは一般式３に対応する２価の連結基を表し、その連結基は置換基を有していてもよい。）一般式５：（一般式５において、Ｚ５は一般式３に対応するベンゼン環を基本単位とする単環式又は多環式の芳香環Ｚ１又はＺ２を表し、それらの芳香環は置換基を有していてもよい。）